目的・課題

  • D2Cビジネスの知見

効果

  • マーケティングPDCA効率化
  • サポートによる、D2Cノウハウの取得

はじめに立ち上げの思い、現在のビジョンを教えてください。

株式会社青果日和研究所は、私が代表を務めるフードサプライとデリカフーズ様という外食産業に野菜を納めるB to B企業の2社が、合弁会社設立契約を締結して2020年9月に立ち上げた会社です。

昨年は新型コロナウイルスの影響を大きく受ける中、飲食店約6,000店舗に毎日野菜を届け、たくさんの農家さんと関係性があるフードサプライのバックボーンを活かして、「ドライブスルー八百屋」を立ち上げました。

取材の様子

このドライブスルー八百屋がネットで拡散され、2ヶ月間で約6万人のお客様が足を運んでくれました。立地が良いわけでもないのに足を運んでくれるアクティブなお客様向けに、今後も様々な事業を展開するのは面白いと考えたのが、青果日和研究所を設立したきっかけです。

またB to Bは届けて当たり前という立ち位置にいますが、B to Cはお客様から感謝状や応援の言葉をいただく機会があり、社員たちがそれを喜んでくれました。B to Bで届けていたプロ向けの野菜を直接お客様に届けることは非常に価値があると思ったことも、D2C事業に参入する後押しをしてくれたかもしれません。

現在、青果日和研究所は無添加・保存料不使用の野菜・果物のみで作られる「青果まるごとスムージ」と、青バナナに含まれる難消化性デンプン「レジスタントスターチ」を使った初めての青汁「百彩青汁」をリリースして、試行錯誤しながらD2C事業をスタートしています。

 

"D2Cの基本的なロジックを全て教えてくれた"

ecforceを知ったきっかけと導入して良かった点を教えて下さい。

ecforceを知ったきっかけは、友人の社長さんからの紹介でした。「通販のパートナーを探しているなら、これ以上の会社はないよ。」という紹介の言葉だったのを覚えています。

私たちフードサプライもデリカフーズ様も事業規模は大きいものの、新しいことを始めるという意味では自らをベンチャー企業であると思っています。これから色んなことにチャレンジする気持ちで取り組んでいるので、私たちと一緒に挑戦してくれそうなecforceを選びました。

取材の様子

D2Cは基本的に広告をはじめ、コンバージョンを増やすために様々な施策をします。その点において特に、他のカートシステムに比べて機能が充実していて使いやすい感覚があります。例えば最近はステップメールの設定がうまくいき、お客様の継続や離脱抑止につながっています。

またURLをすぐに切り分けることができるので、施策ごとにLPを分けてそれぞれの分析を簡単に行うことができます。期待していた施策が実際には全く成果がでなかったなど、各施策のリアルなデータが如実に分かるのがありがたいですね。

その他の使い方としては、URLを切り分けた上で社員専用のクーポンコードを発行して福利厚生に活用するなど、ユニークな使い方にもチャレンジしています。

 

ecforceのサポート面はいかがでしたか。

実際にecforceを使ってみて、「基本的なサポートがとてもしっかりしている。」と感じています。

私たちは当初、「CPA」という言葉すら分からない状態でした。そんな私たちにマーケットの規模感からサブスクリプションの構造、LPの存在価値といったデジタルマーケティングの基礎まで、D2Cの基本的なロジックを全て教えてくれました。

ただ教えてくれるだけではなく、実践に至るまで丁寧なアドバイスやノウハウ共有をしていただき、CVR向上のための様々な施策をサポートしてもらっています。

他社のカートシステムは、案外説明が少ないんです。単純に説明工数を省いていたり、「使い勝手は自分次第」といったサービスが多い中で、ecforceの良さはちゃんと説明してサポートしてくれるところですね。未経験でD2Cを始めるなら、ecforceに相談するのがおすすめです。

 

今後の展望について教えてください。

私たちは実店舗などのリアルを着実にやっているという強みがあります。そのリアルとネットを融合させて、相乗効果が生み出せるようにすることが今後のビジョンです。

これまではポップアップストアを複数の場所で出していましたが、今後は常設店舗を出していきます。これは常設店舗を多数展開したいわけではなく、リアルでの認知の向上は、ネットでの購入につながるという仮説のもと取り組んでいます。

私は事業は仮説検証だと捉えています。未来を想像して仮説を立て、それを実行して失敗したり成功したりすることで前に進みます。事業は、上手くいくから楽しいのではなく、仮説を実行するという行為自体が想像意欲を刺激するから楽しいのだと私は考えています。

 

※掲載内容は取材当時のものです。
ecforce

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