ECプラットフォーム「ecforce」、オプション機能として「カゴ落ちメール機能」をリリース〜 カゴ落ちによる機会損失を防ぎ、売上の最大化に寄与 〜

　D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、ecforceのオプション機能として購入導線に至ったログインユーザーや購入確認画面まで到達した未ログインユーザーに対してメールで買い忘れ防止のお知らせができる「カゴ落ちメール機能」をリリースしました。

カゴ落ちメール機能の開発背景

　ECサイトの購入導線におけるユーザーの離脱は「カゴ落ち」と呼ばれており、世界のカゴ落ち率の平均は69.57％（※2）と非常に高い傾向にあります。日本国内においても同様の傾向が見られ、EC/D2C事業者にとってカゴ落ちによる機会損失が非常に大きいことは明らかです。近年スマートフォンの普及により誰もが手軽に短時間でオンラインショッピングを楽しめるようになりましたが、スキマ時間でのショッピングは日常生活の他の行動に妨げられるケースも多くあります。また、ショッピングをしながら比較サイトや口コミサイトで商品の比較・検討を行ったりメッセンジャーツールなどのアプリ通知を受け取ったりと、ユーザーはショッピング中に同時に複数のことを行っていることもあり、購入タイミングを逃してしまう機会が増えているとも言えます。このようなことからEC/D2C事業者が売上を最大化するためには、購入導線にまで至った購入意欲の高いユーザーへの適切なアプローチが必要となっています。

　ecforceではこれまで、購入離脱を防ぐ手段としてフォーム入力の煩わしさを軽減するEFO機能の標準実装や、チャット形式の注文フォーム「smart dialog」（スマートダイアログ）を提供してきました。先述のカゴ落ちの対策としても未ログインユーザーが購入確認画面で離脱した場合にステップメールを配信することは可能でしたが、カートや購入確認画面から離脱したログインユーザーへのリマインドには対応していなかったため、売上最大化における機会損失が課題となっていました。また、メルマガ配信によるCVRを比較した際、カゴ落ちメールのCVRは4〜5倍程度高いという結果（※3）もあり、新規でecforceの導入を検討いただくEC/D2C事業者や既存のecforce導入企業よりニーズの高かった「カゴ落ちメール機能」の開発に至りました。

カゴ落ちメール機能でできること

　本機能をご利用いただくことにより、ログイン済みのユーザーに対しては、該当ショップでカートに商品追加したタイミングとランディングページから購入確認画面に遷移したタイミングで離脱した際にカゴ落ちメールを送付できます。また、非ログインユーザーに対しても該当ショップで購入確認画面に遷移したタイミングでカゴ落ちメールの配信が可能です。これにより、購入意欲の高いユーザーの様々な理由による購入離脱を防止し、EC/D2C事業者にとっては売上の最大化が期待でき、ユーザーも商品の買い忘れを防ぐことができます。
今後はカゴ落ちメールからどれだけ購入に至ったかなど、様々な指標での分析が可能なレポート機能の実装も予定しています。

カゴ落ちメール機能の概要

　SUPER STUDIOでは、メーカーの業務効率化、そして消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携により、ecforceを導入いただくEC/D2C事業者の売上の最大化に寄与し、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。

カゴ落ちメール機能のお申し込みについて

　本機能はecforceのオプション機能としてお申し込みいただけます。お申し込み後最短2日ほどでecforceの管理画面上でカゴ落ちしたユーザーの確認やカゴ落ちメールの自動送信設定が可能です。

【利用料】
月額1万円（税別）

【申し込み方法】
ecforce利用メーカー様：
オプション申込フォームにて「カゴ落ちメール機能」を選択してお申込みください。

オプション申込フォーム
https://ec-force.com/option_pages

ecforce未導入メーカー様：
本システムはecforceのオプション機能となるため、利用に際してはecforceの利用が必須です。ecforce導入を希望される方はWebフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。

お電話
03-5759-6380
※ecforceの導入を検討中とお伝え下さい

Webフォーム
https://ec-force.com/contact/new

※    記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
※2　調査元：Baymard Institute調査（https://baymard.com/lists/cart-abandonment-rate）
※3　調査元：ユミルリンク株式会社 Cuenote マーケティングブログ「カゴ落ちとは？メールで解決するカゴ落ち対策」（https://www.cuenote.jp/library/marketing/cart-abandonment-rate.html）