株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、オーラル美容ブランドのMiiSを展開する株式会社ライスカレー（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大久保 遼、以下：ライスカレー）にECプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

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▼事例インタビュー詳細はこちら 
ユーザーの声を徹底的に活かしたコミュニティブランドづくりと、データを活用したスピーディなサイト最適化で、売上5.7倍を実現 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/ricecurry" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/ricecurry</a>

<h3>自らの経験をもとに作られたブランド</h3>

　コミュニティデータプラットフォーム事業を軸として大きく2つの事業領域を展開するライスカレー。1つ目はコンシューマー領域で、コミュニティメディアの運営とコミュニティブランドの創出を行っています。自社でコミュニティメディアを運用し、そこで得られたコミュニティデータをコンサルティングサービスや商品開発にフィードバックしています。2つ目はエンタープライズ領域で、企業向けのコンサルティング事業を行っています。エンタープライズ企業のSNSアカウントの運用サポートやコミュニティ活用のコンサルティングを提供しています。

　運営するInstagramメディアのひとつ「MiiLabo」（ミーラボ）から生まれたのがオーラル美容ブランドの「MiiS」（ミーズ）です。同社が展開する他のコミュニティブランド同様に、メディアのフォロワーを商品企画メンバーと捉えて商品開発を行っており、すべての商品にフォロワーの意見が取り入れられているのを特徴としています。MiiLaboのフォロワーにインタビューしたり、開発過程のサンプルを使用していただいて意見を開発にフィードバックするなど、20名ほどのフォロワーの協力を得て商品化したのが現在販売しているホワイトニングジェルとマウスウォッシュです。

<h3><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1733/content_%E3%83%9B%E3%83%AF%E3%82%A4%E3%83%86%E3%82%A3%E3%82%A8%E3%83%83%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%B9.jpg" style="width: 800px;" /></h3>

<h3>ecforce導入の背景</h3>

　MiiSでは、まずホワイトニングジェルを開発し、2021年7月にECサイトで販売をスタートしました。長く利用して欲しいという想いから、当初から定期販売を主軸に考えており、定期販売で成功している他のブランドが最も活用しているシステムがecforceだったので導入を決めました。当時、ECの立ち上げ経験のある社員がいなかったため、ECサイトの仕組みを把握しながらの立ち上げにはなったものの、スムーズに導入から実運用まで開始できました。

<h3>徹底的にこだわって作ったコミュニティブランド「MiiS」で前年比売上5.7倍を実現</h3>

　定期購入と単品購入の利用比率は6：4ほどで、単品購入から定期購入への引き上げは注力していないながらもおよそ2％前後で推移しています。2021年7月の販売開始から約1年半で定期購入の会員数は約1万人まで増加し、全体の売上は2021年度から2022年度で5.7倍となり、大幅アップを実現しました。

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①ecforce efoの導入で、CVRは2.6％&rarr;4.1％と大幅アップ 
　元々他社のチャットボットを利用していましたが、より良い購入体験を提供できるのではという期待を込めて2023年3月に「ecforce efo」*に切り替えました。 
ecforce efoの導入により、チャットボット経由のCVRは以前のシステムと比べて2.6％から4.1％と、1.5％もアップしました。また導入後1か月程度で、チャットボット経由の購入が全体の97％近くにまでになっています。

*ecforce efo:チャット型対話式EFO。ECサイト上にチャット形式の注文フォームを簡単に設置できるサービス。CVRを向上させ、広告投資のROIを最大化させる。 
&nbsp;

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②マイページの改善 
　MiiSのホワイトニングジェルはフレーバーが複数あり、定期購入の途中でフレーバーを変更できるようマイページを改修しました。毎月商品を受け取るのが面倒というお客様向けに、商品をまとめて発送する手続きもマイページでできるようにしています。この実装で、お客様ご自身のニーズに合わせてマイページで変更、手続きをしてくださる方が増えていて、必要以上のアナウンスをせずともマイページの機能も便利に活用してくださっています。これも、ecforceのお客様側のマイページの使いやすさによるものだと感じています。

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　定期購入の継続率は平均80%超と高い状態をキープしており、商品はもちろんECサイトでの体験もポジティブに受け止めていただけていると感じています。今後はロイヤリティプログラムや定期的なユーザーインタビューなど、さらに既存のお客様とのエンゲージメントを高める施策も計画中です。

③流入分析とLP最適化で、CV数や決済承認率の改善を実現 
　ブランドの立ち上げ当初は、メディアやインフルエンサー発信による認知拡大に向けた施策を実施していましたが、よりコンバージョンを重視したマーケティング戦略に変更したことで成果が上がってきました。広告LP経由の購入が最も多くなっており、今購入してくださっているお客様のほとんどはMiiLaboを知らない方たちです。そのためLPの最適化は非常に重要で、ABテストも頻繁に実施しています。 例えば先日はLP上の購入ボタンをフローティングにするテストを実施し、CV数の向上に成功しました。ecforceはABテストの実施も簡単な上に、広告からのCV数の変化もすぐに把握できるので、スピーディな判断ができて助かっています。

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<h3>「MiiS」をオーラル美容のフラッグシップブランドに</h3>

　MiiSをオーラル美容のフラッグシップブランドにすることを目標に、オーラルケアに関わるすべてのアイテムを網羅したいと思っています。 直近では9月頃に新商品として歯磨き粉を発売予定です。これもMiiLaboのフォロワーを巻き込んで、かなりこだわった商品開発をしています。

　また、販売チャネルも増やしていきたいと考えており、2023年3月からLOFTなど小売店への流通も始まっています。オフラインでのブランディングや販売にも力を入れていくので、今後は購入チャネルごとにコミュニケーションを取るなどきめ細かなCRM施策も実行していきたいです。そのためには、オフラインとオンラインのデータ統合や分析が重要になるので、そのあたりにもecforceの機能を活用できるのではないかと期待しています。

　ecforceでは、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」（※1）の開発を進めています。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの日々の業務の最適化を促すと共に、販売チャネルごとのデータ統合などを通して消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。

&nbsp;

▼事例インタビュー詳細はこちら 
ユーザーの声を徹底的に活かしたコミュニティブランドづくりと、データを活用したスピーディなサイト最適化で、売上5.7倍を実現 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/ricecurry" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/ricecurry</a>

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※1 &nbsp;次世代EC構想：マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指す。 
&nbsp;

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コーポレートサブタイトル

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コーポレートタイトル

Instagramメディアから生まれたオーラル美容ブランドの「MiiS」がECプラットフォーム「ecforce」を導入 〜 データを活用したスピーディなサイト最適化で売上5.7倍を実現～

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、ecforceの決済機能として新たに「PayPay」での決済をオプションサービスにて提供開始します。 
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<h3>「PayPay」での決済提供開始の背景</h3>

　近年、消費者がショッピング時に利用する決済方法は多様化しており、従来の現金やクレジットカード以外にも、QRコード決済や交通系電子マネーなどの利用が進んでいます。

　これまでecforceでは、商品購入時の決済における消費者の利便性を高めるため、クレジットカードや後払い、Apple Payの継続課金など、様々な決済手段を拡充してきました。そしてこの度、ecforce導入ショップからの非常に多くのご要望や消費者のQRコード決済の利用率の高まりを受け、新たに「PayPay」での決済をオプションサービスとして提供開始しました。消費者の決済手段の選択肢が増えることにより、ecforceを導入するEC/D2Cメーカーの商品の購入率や顧客体験の向上に貢献します。

<h3>「PayPay」の申し込みについて</h3>

　オプションサービスの「PayPay」は、SBペイメントサービス株式会社（以下「SBPS」）のオンライン決済サービスと連携して提供します。ecforceを導入するショップで「PayPay」の申し込みを希望される方は、以下よりSBPSにお問い合わせください。

・お問い合わせフォーム：<a href="https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv" target="_blank">https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv</a>

・注意事項：本オプションサービスのご利用には、SBPSとの契約が必要です。また、定期購入の場合には利用不可です。予めご了承ください。 
&nbsp;

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり発展しました。

ECプラットフォーム「ecforce」、「PayPay」での決済をオプションサービスにて提供開始

日本ネット経済新聞の紙面・Webにてecforceに関する記事が掲載されました。 
ぜひ御覧ください。

&nbsp;

【「次世代EC構想」の進捗は？】『ecforce』のSUPER STUDIO「大手の導入加速、MAに続きBIも提供へ」

<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/9063" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/9063</a>

【メディア掲載】日本ネット経済新聞にてecforceに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、薬機法チェック事業を手がける株式会社REGAL CORE（所在地：東京都渋谷区、代表者：代表取締役社長：田之上 隼人、以下：REGAL CORE）と協業を開始することをお知らせいたします。本協業により、ecforceを導入する企業を対象に、EC/D2C事業における広告クリエイティブのリーガルチェックを支援します。 
&nbsp;

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1707/content_20230606_%E5%8D%94%E6%A5%AD_Leagal_Core_%281%29.jpg" style="width: 800px;" />

<h3>協業について</h3>

　SUPER STUDIOのECプラットフォーム「ecforce」は、ECを立ち上げや運用、そして売上を最大化するために必要な全ての機能を提供し、マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する、成長率No.1のECプラットフォームです。2017年のサービス提供開始以来、これまで約1,000を超えるショップに導入いただき、近年エンタープライズ企業への導入が増加しています。

　一方REGAL COREは、世の中のプロダクト・サービスの広告に対し、薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックを代行するサービス「Legal Core」を展開しています。広告代理店として世の中に基準を作るべく、また、広告業界においてホワイトアフィリエイトという存在になるべくサービスを展開しています。

　この度の協業により、ecforceを導入するエンタープライズ企業をはじめとしたEC/D2Cメーカーの広告クリエイティブにおける薬機法・景品表示法・特定商品取引法などのリーガルチェックの支援を強化します。これにより、EC/D2Cメーカーは、デジタル広告などの広告クリエイティブに薬機法・景品表示法・特定商品取引法の観点で問題がないか、弁護士や薬剤師などのプロフェッショナルの目線で素早くチェックでき、健全な広告運用が可能となります。

<h3>キャンペーンについて</h3>

・実施内容：ecforceを導入するEC/D2Cメーカーを対象に、薬機法・景品表示法のチェックを1LP無料で実施 
・実施期間：2023年6月19日（月）～2023年7月31日（月）

ecforce導入企業のキャンペーンの申し込み方法 
ecforce担当者にご連絡ください。 
代表電話：03-5759-6380 
※お電話口で「Legal Coreに関する問い合わせ」とお伝え下さい

<h3>Legal Coreについて</h3>

薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックをおこないます。貴社の社内法務や社外弁護士に代わり、社内にいる複数の弁護士・薬剤師が商品説明やキャッチコピー、文言などのチェックを担当。最短で即日〜3営業日でチェックを承ります。複数人の専門家による監修で内容の信頼性を担保し、属人性が排除されたアウトプットをスピーディに提供可能です。

<a href="https://legalcore.jp/" target="_blank">https://legalcore.jp/</a>

&nbsp;

&nbsp;

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

SUPER STUDIO、REGAL COREと協業開始 ecforce導入企業の広告クリエイティブにおけるリーガルチェックを支援

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/39362/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/39362/</a>

ECzine 
<a href="https://eczine.jp/news/detail/13016" target="_blank">https://eczine.jp/news/detail/13016</a>

日本ネット経済新聞 
<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/8985" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/8985</a>

MarkeZine 
<a href="https://markezine.jp/article/detail/42468" target="_blank">https://markezine.jp/article/detail/42468</a>

ツギノテ 
<a href="https://tsuginote.co.jp/dx-news/1910/" target="_blank">https://tsuginote.co.jp/dx-news/1910/</a>

&nbsp;

プレスリリース 
ECプラットフォーム「ecforce」、ECシステムのデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」を独自開発 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000016245.html</a>

【メディア掲載】「ecforce data transfer」に関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、EC/D2CメーカーがECシステムの切り替えを行う際のデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」（イーシーフォース・データ・トランスファー）を独自に開発しました。本ツールを利用し、ECシステムの切り替えを行う際にハードルとなる膨大なデータ移行を自動化。正確かつ迅速なカートシステムの切り替えを実現します。

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<h3>ecforce data transferの開発背景</h3>

　　ecforceでは、これまでEC/D2Cメーカーの売上向上や業務効率化を目的としたカートシステムの切り替えのご相談をいただくことが多く、その移行支援に数多く対応してきました。ecforceへのシステム移行後のCVR上昇率は380％（※２）と非常に高水準であり、現在も多くのEC/D2CメーカーよりECシステム切り替えのご要望をいただいています。しかし、ECシステムのデータ移行を行うためのプロフェッショナル人材の確保が難しく、全てのお問い合わせに対応が難しいという課題がありました。

　この課題を解決すべく、SUPER STUDIOではECカートシステムの切り替えに伴うデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」を独自に開発しました。本ツールにより、ECシステムのデータ移行作業時間を1/16に削減できるため、いただいたご要望への対応力が大幅に強化されます。

　また、多くのECシステム移行に対応できるよう人員体制の強化も進めています。SUPER STUDIOでは2021年の資金調達以降ecforceの開発やサポート体制を強化するための人材採用活動を行っています。これまで課題だったプロフェッショナル人材不足を解消をするための採用活動に取り組み、2021年の採用活動強化以降ECシステム移行に携わる人員体制を2倍以上に増強しました。今後もシステムの機能アップデートと人員体制強化の両軸でEC/D2Cメーカーのシステム切り替え促進をサポートし、EC/D2C事業の成長に寄与してまいります。

<h3>「ecforce data transfer」でできること</h3>

　システムを利用して、既存のECカートシステムにあるデータをecforceのデータ形式に自動で変換します。

移行可能なデータ 
顧客データ・商品情報などECカートシステムで扱うデータ全般

データの自動移行が可能なECカートシステム 
ecforce担当者にお問い合わせください。 
対応可能なシステムは順次拡大してまいります。 
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<h3>「ecforce data transfer」を利用したECカートシステム切り替えのお申し込み方法</h3>

Webフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。

▼各種問い合わせ先

Webフォーム 
<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a>

お電話 
03-5759-6380

<h3>ご参考：ECシステムの切り替え需要について</h3>

 
　EC/D2Cメーカーは、自社ECサイトを運営する際にECシステムを活用してECサイト・マーケティング・商品情報・顧客情報・売上実績・決済・フルフィルメント・CSなどの管理を行います。ECシステムはECの事業運営の売上や業務効率に大きく影響する、EC事業運営の核になる事業基盤となるプラットフォームですが、選択するシステムによって顧客の購入率やLTVやショップ運営効率が大きく変わることはあまり知られておらず、導入や運用にかかるコストを選択軸に導入の意思決定がされることが多くあります。しかし、短期目線で意思決定をすると、結果として追加の開発やオプションの導入が必要となり、結果として追加の費用が発生、EC売上が成長せず営業コストがかさむといった状況に陥りがちです。

また、EC/D2CメーカーがECシステムの移行によって発生する作業やコストの重さやリスクを懸念し、売上向上や業務効率化につながるECシステムへの移行を判断できないケースも多くあります。ECシステムは顧客情報や商品情報など膨大な量のデータを保有しており、中には個人情報も多く含まれるため、システムを切り替える際は正確かつ安全に情報を移行するための経験やノウハウが必要になります。今回の「ecforce data transfer」開発はこれらの課題を解決するために開発をしました。

　ecforceは2017年の本リリース以降、売上向上を実現できるECシステムとして売上の高いEC/D2Cメーカーに選ばれ、初年度は口コミのみで100ショップに導入いただくほど急成長をしてきました。ECシステムの課題を解決するための移行先として選択いただくことも多く、導入後は多くのEC/D2Cメーカーが大幅な売上向上や業務効率化に成功しています。今後もより多くのシステム移行の受け入れができるよう、さらなる技術革新や体制強化を進めてまいります。

 
※ &nbsp; &nbsp;記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。 
※2&nbsp;&nbsp; &nbsp;ecforceへ移行したショップ3社の1年経過時点のデータ/集計期間 2017年9月~2020年4月 
&nbsp;

ECプラットフォーム「ecforce」、ECシステムのデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」を独自開発 〜システム移行の対応体制をさらに強化〜

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/39329/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/39329/</a>

通販通信 
<a href="https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/71519" target="_blank">https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/71519</a>

MarkeZine 
<a href="https://markezine.jp/article/detail/42463" target="_blank">https://markezine.jp/article/detail/42463</a>

マナミナ 
<a href="https://manamina.valuesccg.com/articles/2436" target="_blank">https://manamina.valuesccg.com/articles/2436</a>

&nbsp;

プレスリリース 
【SUPER STUDIO 調査レポート】EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査を発表 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000097.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000097.000016245.html</a>

【メディア掲載】SUPER STUDIO 調査レポートに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営に携わる企業の担当者509名を対象に、「EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」を実施しました。

 
<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1688/content_20230606_CPA%E8%AA%BF%E6%9F%BB_2.jpg" style="width: 800px;" />

▼調査全データのダウンロードはこちら 
「500社超のEC事業者に聞いた顧客獲得単価と予算から見える課題」 
<a href="https://bit.ly/42fmMqX" target="_blank">https://bit.ly/42fmMqX</a>

&nbsp;

<h3>調査概要</h3>

調査期間：2023年4月13日～4月17日 
調査対象者数：EC/D2C事業者509人 
調査対象者：自社ECサイト運営に携わる企業の担当者 
調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出 
調査方法：インターネット調査 
アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ 
調査企画：株式会社SUPER STUDIO

<h3>調査結果サマリ</h3>

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答 
・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位 
・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多 
・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多 
・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は、約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答

<h3>調査結果一部抜粋</h3>

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答 
CPMに関しては67.0%、CPAに関しては66.5%が「高騰している」ないしは「やや高騰している」と感じると回答。

・インプレッション単価（CPM）

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・新規顧客獲得単価（CPA）

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・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位 
「売上」が41.5％、「広告予算の獲得」が36.5％、「新規顧客獲得」が34.6％となった。CPM・CPA高騰の影響を受け、「広告予算の獲得」の課題も上位に。 
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・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多 
従業員別の場合、1~30人未満は「100万円未満」、30~500人未満は「300~500万円未満」、500人〜3,000人未満は「500万円〜1,000万円未満」、3,000人以上は「2,000万円以上」。従業員数に比例して、月の広告予算も大きくなる傾向にある。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1692/content_CPA4_0606.jpg" style="width: 800px;" />

・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多 
「SNS広告・LINE広告」と回答した割合は全体で41.5％。フード/ドリンク業界は「自社メディア・自社SNS」の割合が38.7％と、他業種に比べ高い傾向にある。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1693/content_CPA5_0606.jpg" style="width: 800px;" />

・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答 
黒字化できていない事業者の「あまりできていない」「まったくできていない」理由として、「社内にデータアナリストがいない」が28.9％、次いで「分析ツールを使っていない」が25.6％となった。データアナリストや分析ツールを用いた効果分析の有無が、経営状態に影響することが伺える。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1694/content_CPA6_0606.jpg" style="width: 800px;" />

▼調査全データのダウンロードはこちら 
「500社超のEC事業者に聞いた顧客獲得単価と予算から見える課題」 
<a href="https://bit.ly/42fmMqX" target="_blank">https://bit.ly/42fmMqX</a>

【SUPER STUDIO 調査レポート】EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査を発表

ECZine 
<a 12916arget="_blank" detail="" eczine.jp="" href="" news="" thttps:="">https://eczine.jp/news/detail/12916</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/39204/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/39204/</a>

ネットショップ担当者フォーラム 
<a href="https://netshop.impress.co.jp/node/10993" target="_blank">https://netshop.impress.co.jp/node/10993</a>

&nbsp;

プレスリリース 
キューサイ株式会社の公式ショッピングのサイトリニューアルにおいてECプラットフォーム「ecforce」を導入 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000016245.html</a>

【メディア掲載】キューサイ社のecforce導入に関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」の提供をする株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、「ソーシャルの力を信じ、3歩先の未来で、日本の消費を明るくする」をパーパスに掲げ、ソーシャル上のコマースにおける新しい概念「インタレストコマース&reg;」（※2）を実現するULTRA SOCIAL株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋 亮太、以下：ULTRA SOCIAL）と協業を開始します。本協業に際し、両社は「ULTRA STUDIO」（ウルトラスタジオ）を立ち上げ、インタレストコマースの領域で新しいコマースモデルの実現を支援してまいります。

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<h3>協業について</h3>

　ULTRA SOCIALはTikTok for Business出身者達を初めとするメンバーで構成された、現在日本で注目を集めるSNSマーケティング企業の一社です。SNSを活用した全く新しいマーケティングをブランドに提供することで、様々な課題解決を行っています。 
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　ULTRA SOCIALがサポートするブランドは、EC運営において最新のSNSマーケティングを積極的に採り入れています。今回、SUPER STUDIOがULTRA SOCIALと協業することで、中国や東南アジアで行われている先進的なインタレストコマースの概念を、ecforceを導入する日本のブランドにもいち早く提供できると考え、協業にいたりました。 
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<h3>本協業による戦略構想</h3>

　本協業により、ecforceを導入いただいているEC/D2Cメーカーは、ULTRA SOCIALが持つTikTokの知見並びにインタレストコマース&reg;ソリューションを利用できるようになります。本ソリューションの活用により、TikTok上の広告運用に加えて、ULTRA SOCIALが独自で育成したLIVEや動画の生成ができるクリエイターと商品紹介に特化したライブコマース中心の運営を行うメディアをTikTok上で運営できます。またSNSのアカウントプロフィールページからインタレストコマースシステムを通じてそのまま商品購入できる仕組みも提供します。 
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　これらのソリューションとecforceが持つEC/D2C運営やマーケティングのノウハウを掛け合わせることで、今までEC/D2Cメーカーの課題となっていた効率的なトラフィック獲得や、SNSマーケティングの効果の最大化が期待できます。協業開始時には、両者の支援実績が多い美容領域における共同支援を進めてまいります。 
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【サポートメニュー】 
・インタレストコマース&reg;ソリューション：ULTRA SOCIALが運営するTikTok上のライブメディアおよびデュアルクリエイターが実行するネイティブライブパッケージ 
・TikTokをはじめとしたSNSでの、自社ブランドの認知や話題化を促進する統合型のマーケティング支援 
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ULTRA SOCIALに関する詳細は下記をご覧ください。 
<a href="https://www.ultrasocial.jp/" target="_blank">https://www.ultrasocial.jp/</a> 
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ecforce導入企業の申し込み方法 
ecforce担当者にご連絡ください。 
代表電話：03-5759-6380 
※「お電話口でULTRA STUDIOに関する問い合わせ」とお伝え下さい 
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<h3>本協業に関するコメント (※敬称略）</h3>

ULTRA SOCIAL株式会社 
代表取締役　高橋 亮太 
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弊社の掲げるインタレストコマースの事業構想に早期から賛同してくださり、大変感謝しております。これからブランドのマーケティング、SNSおよびECが密接に連携する時代においてSUPER STUDIO様と全く新しい取り組みができることを楽しみにしております。 
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ULTRA SOCIAL株式会社 
取締役COO 大久保 翔太 
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創業当時から林社長を始めとするSUPER STUDIO様と深くお付き合いをさせていただいており、今回このような業務提携に至ることができ改めて御礼申し上げます。クリエイター管掌として短尺動画と異なる新しいTikTokクリエイターを早期育成していたことで、ようやく美容ジャンルから協業を開始できることを嬉しく思います。ecforceのクライアントの皆様に多くの良い結果が生まれるように精一杯貢献できれば幸いです。

<h3>ULTRA SOCIAL株式会社について</h3>

[会社名] 
ULTRA SOCIAL株式会社 
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[代表者] 
代表取締役社長　高橋 亮太 
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[所在地] 
東京都渋谷区猿楽町18-8 代官山ヒルサイドテラスF棟 302 
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[事業内容] 
インタレストコマース事業、ライバー事業 
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[URL] 
<a href="https://www.ultrasocial.jp/" target="_blank">https://www.ultrasocial.jp/</a>

※&nbsp;&nbsp; &nbsp;記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。 
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※1　D2C（Direct to Consumer)：自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。 
&nbsp; 
※2　インタレストコマース&reg;：現在EC先進国と呼ばれる中国やその他東南アジア諸国についてSNSはEC販売と密接に連携しており、「興味(インタレスト)EC」 と呼ばれています。様々なコンテンツを投じてユーザーに興味喚起から購入を促進するインタレストコマース&reg;のモデルが、伝統的な検索から流入してくるECと比較して加速度的に伸長しています。

<h3>【TikTokについて】</h3>

TikTokは、モバイル向けのショートムービープラットフォームです。私たちのミッションは、創造性を刺激し、喜びをもたらすことです。TikTokには、ロサンゼルス、シリコンバレー、ニューヨーク、ロンドン、パリ、ベルリン、ドバイ、トロント、シンガポール、ジャカルタ、ソウル、東京などの国と地域にグローバルオフィスがあります。 
<a href="http://www.tiktok.com/" target="_blank">http://www.tiktok.com/</a> 
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