D2C(※1)支援事業やEC基幹システム「ecforce」(イーシー・フォース)を提供する株式会社SUPER STUDIO(所在地:東京都目黒区、代表者:代表取締役 CEO 林 紘祐、以下:SUPER STUDIO)は、ECで自社オリジナルブランドの健康美容商品等の販売を手掛ける株式会社北の達人コーポレーション(所在地:北海道札幌市、代表者:代表取締役社長 木下 勝寿、以下:北の達人コーポレーション)の新規事業である電子タバコ「SPADE(スペード)」にて、ecforceプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

 ▼事例インタビュー詳細はこちら: 
「タバコに近い電子タバコ「SPADE」。ecforceと共に目指す最終目標100億円の未来へ。」
https://ec-force.com/user_voice/spade

北の達人コーポレーションの新規事業「SPADE」

 北の達人コーポレーションは、自社オリジナルブランドの健康美容商品等を販売するEC事業を展開しています。これまでは総合サイト「北の快適工房」(https://www.kaitekikobo.jp/)において『カイテキオリゴ』『ヒアロディープパッチ』をはじめとした36商品(2022年8月末現在)を取り扱ってきましたが、2021年末に新規事業として電子タバコ「SPADE」の販売も開始しました。

近年、健康需要の増加に伴い日本国内の喫煙者は減少傾向にありますが、ニコチンとタールを含まない電子タバコの市場は拡大しています。このような現状や将来的な海外展開を見据えて、新規事業の計画を持つ人材を採用し社内ベンチャーの形で新たなD2C事業を立ち上げる新規事業企画室から第1号のブランドとして「SPADE」は生まれました。

「SPADE」の一番の特徴は、「タバコに近い」吸いごたえを得られる次世代吸いごたえ成分「シガニチン」(特許取得済み)の開発に成功したこと。国内の老舗香料メーカーと共同開発したフレーバーは85%の喫煙者が「タバコに近い」と回答するほど本物に近い味と吸いごたえになっています。40~80代で「紙巻きタバコを吸いたいけど身体に悪い」と考える方に向け、「ニコチン・タール0でも一服を楽しめる紙巻きタバコの代替品」としてお届けしたいという思いで、目標売上100億円を目指し事業を展開しています。

「ecforce」導入の背景

 「SPADE」の販売は複雑な構成をしており、購入時に本体のカラーを2種類のうちから1つ、フレーバーを3種類のうちから2つを選ぶ仕組みです。本体とフレーバーという複雑な商品構成のカート実装を定期通販で実現することが課題でしたが、これがecforceでは実現できました。

他にも、EC/D2Cへの豊富な知見があることや売上100億円を目指す上で最初からそこに耐え得る機能がecforceにはあることが、導入の決め手となりました。

「ecforce」の導入で少数精鋭が可能に

1.充実したカスタマーサポート
最初のEC構築はどこのカートを使っても大変な作業になることは覚悟していましたが、ecforceの担当者が初期設定や使い方なども分かりやすいマニュアルを作ってくれたため導入が非常にスムーズでした。基本的に一人で進めている事業のためカスタマーサポートのスピーディーな対応は非常に助かっており、ストレスフリーにECサイトの構築が実現できました。

2.自動化できる機能が豊富
ecforceを導入し特に役立っている機能は、与信落ちなどへの対応を自動化できる「自動再オーソリバッチ機能」です。本来与信落ちのお客様は全て人力でチェックして対応しないといけませんが、ecforceの自動再オーソリバッチ機能を使うと自動でフラグが立ち、与信落ちしたお客様だけに連絡を入れることができます。ecforceは自動化できる機能が多いので、今後売上が拡大しても人的リソースの負荷なくECサイトの運用が可能です。

3.定期通販・単品リピート通販に特化した機能の実装
広告運用をする上で訴求に合わせてLPを複製する作業がワンクリックでできる点や定期継続率などを別のツールを入れることなく確認できる点など、定期通販・単品リピート通販に特化した機能が実装されており、ecforceのレベルの高さを実感しています。今後はチャットボット機能のひとつ「smart dialog」(スマートダイアログ)を活用し、マーケティングの効果検証を進めていく予定です。

 ecforceでは、ECサイトの売上拡大はもちろん、メーカーの普段の業務を効率化するための機能開発を日々行っています。メーカー運営におけるノウハウ・人的リソースがEC業界全体として不足している今、システムを通して煩雑な業務を削減し、商品企画や顧客対応などの付加価値づくりに運営者が専念できるシステムやサポート体制づくりを行い、2030年までに日本のEC化率を20%に引き上げることを目指してまいります。

 ▼事例インタビュー詳細はこちら: 
「タバコに近い電子タバコ「SPADE」。ecforceと共に目指す最終目標100億円の未来へ。」
https://ec-force.com/user_voice/spade

※  記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1  D2C(Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
 

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