D2C支援事業やECプラットフォーム「ecforce(イーシー・フォース)」を提供する株式会社SUPER STUDIO(所在地:東京都目黒区、代表者:代表取締役 CEO 林 紘祐、以下:SUPER STUDIO)は、カルビー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:江原 信、以下:カルビー)の「OMA MESI(おまめし)」(Web質問に基づいた食事アドバイス・メニューをお客様に提案・提供するサービス)と「Body Granola(ボディグラノーラ)」(個人の腸内環境を検査し、グラノーラを定期購買するサービス)の新規2事業において、ECプラットフォーム「ecforce」を提供しました。
ecforce導入背景
ecforceは、ECを立ち上げ運用し、売上を最大化するために必要な全ての機能を提供し、マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する成長率No.1のECプラットフォームです。2017年のサービス提供開始以来、これまで約1,000を超えるEC/D2Cメーカーのショップに導入いただいています。
この度、カルビーの新規事業である、自社初となるパーソナライズフードサービス「OMA MESI」とパーソナルフードプログラム「Body Granola」でecforceを導入いただきました。「OMA MESI」と「Body Granola」は、カルビーの成長戦略で重点として掲げる「食と健康」領域での事業創出の一環として開発されたものです。
「OMA MESI」においては、事業の中核となるパーソナライズをSaaSのECシステムで実現すべく、ecforceとパーソナライズシステム「ecforce profile」*を導入いただきました。また、パッケージや梱包などの資材、サイトデザイン関連でもecforceのパートナー企業をご紹介し支援しております。本サービスは、2023年1月16日よりリリースしております。また、「Body Granola」に関しても同様にecforceを導入いただき、本日4月25日がサイトリリースとなります。
*ecforce profile: 訪問者にアンケート形式で質問を投げかけることで訪問者の属性や購買、行動履歴などを紐解き、一人一人にあった最適なコトやモノを提案するパーソナライズシステム。
パーソナライズフードサービス「OMA MESI」とは
「OMA MESI」は、独自開発された13の質問にWEB上で回答するだけで、回答内容を独自のアルゴリズムで計算し、身体の状態・食生活・嗜好性から個人に最適な食事をカスタマイズして提案するサービスです。お客様は提案されたメニューを見ながら商品を注文いただくだけで、常温のレトルト商品がご自宅に届きます。
<サービス概要>
■名称:OMA MESI(おまめし)
■URL:https://omamesi.jp/
■手順:
(1)独自開発された13の質問にWEB上で回答いただく(回答内容を独自のアルゴリズムで計算し、身体の状態・食生活・嗜好性から、個人に最適な食事をカスタマイズしてカルビーから提案)
(2)提案メニューを見ながら商品を注文いただく
(3)常温レトルト商品がご自宅に届く
■価格:
1BOX(6食入り) ※1食=主菜+副菜またはスープ
通常購入 6,000円(税抜き)+送料
定期購入 5,400円(税抜き)+送料
パーソナルフードプログラム「Body Granola」とは
「Body Granola」は、食の未来を考えるカルビーと、腸内環境研究で国内最先端のメタジェン、国内最多の腸内フローラ検査を手がけるサイキンソーのコラボレーションで誕生したプログラムです。お客様が自分の腸内フローラを調べて、お好みの素材(プレバイオティクストッピングなど)を選ぶ、グラノーラの定期購買サービスです。
<サービス概要>
■名称:Body Granola(ボディグラノーラ)
■URL:https://bodygranola.jp
■手順:
(1)WEBサイトから腸内フローラ検査キットを注文していただき、届いたら採便・ポスト投函いただく
(2)検査結果が届く
(全57タイプに分類された腸内フローラタイプ、腸内に存在する細菌の多様性や口腔常在菌の割合など)
(3)検査結果を参考に、お好みの素材(プレバイオティクストッピングなど)を選び、グラノーラを注文いただく
(4)グラノーラが定期的に届く
■価格:
腸内フローラ検査キット 9,800円(税抜き)※送料込み
Body Granola定期購入 3,500円(税抜)/月 +送料
(ベースグラノーラ640g+プレバイオティクストッピング120g×3種/20食分)
ecforceでは、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」の開発を進めています。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの日々の業務の最適化を促すと共に、消費者(購入者)の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら、日本のEC化率を2030年までに20%に向上することを目指してまいります。