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THE［ ］STORE
D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、年末年始のギフト需要に向け、住所や実名がわからない相手にもSNSやメールなどを通じてギフトを贈れるeギフト（ソーシャルギフト）への対応を開始しました。eギフトサービス「AnyGift」（エニーギフト）と連携し、EC/D2Cメーカーの販売機会の拡大とLTVの向上を支援してまいります。
eギフトの市場について
eギフトとは、相手の届け先住所や実名を知らなくてもSNSやメールを通して贈ることができるギフトです。コロナ禍で対面で会える機会が少なくなった影響もあり、家族や友人など個人間でeギフトの送付を通じてコミュニケーションをとる動きが活発になっています。商品探しから受け渡しまでをオンライン上で完結でき、相手の住所や実名を聞くといった手間をかけることなく手軽にギフトを贈れるため、「カジュアルギフト」として近年注目を集めています。また、2020年度のeギフトの市場規模は発行金額ベースで2,075億円となっており、その市場は2025年度には4,057億円にまで拡大するという予測（※2）も出ているため、今後もeギフトの需要は堅調に推移していくことが予想されます。
このような背景を受けて、ecforceを導入しているEC/D2Cメーカーにアンケートを実施した結果、回答いただいたうち約7割のショップが「eギフトに関心がある」と回答。既存のecforce導入企業のeギフトへの関心・対応ニーズが高く、また、今後のクリスマスや年末年始のギフト需要も想定し、eギフトサービス「AnyGift」と連携したeギフト対応に至りました。
AnyGift連携について
AnyGiftとの連携により、ecforceを活用して構築したECサイトの商品ページに「住所を知らない相手にeギフトを送る」のボタンが追加されます。ユーザーには購入完了画面でURLが表示されるため、そのURLをギフトを贈りたい相手にSNSやメールで送付。URLを受け取った側はURLから住所などを入力するとギフトが送られてきます。
これによりEC/D2Cメーカーはショップのギフト利用による販売機会の拡大や1ユーザーあたりのLTVの向上が期待でき、更にはショップ利用におけるユーザーの顧客満足度の向上にも繋げられます。
なお、今後はギフト対応と合わせて活用できるオプション機能として、ユーザーの購入目的などをアンケート項目で購入ページやマイページに設定できる「カスタム項目」の実装を予定しています。これにより、ギフト需要の高い商品や購入動機を特定しCRM施策に活かすなどの対応も可能です。
SUPER STUDIOでは、メーカーの業務効率化、そして消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携により、ecforceを導入いただくEC/D2C事業者の売上の最大化に寄与し、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。
お申し込みについて
ご利用の際は、ecforceのオプション機能である「外部サービスAPI連携」と「Webhook管理」にお申し込みいただき、別途「AnyGift」とのご契約が必要となります。
【利用料】
本機能単独での利用料金は発生しません。
※別途「AnyGift」への手数料の支払いが発生します。詳細はAnyGiftサービスページ（https://anygift.jp/）よりお問合せください。
【申し込み方法】
ecforce利用メーカー様：
「プレスリリースに記載のAnyGift連携に興味あり」とお電話口でお伝えください
・お電話
03-5759-6380
ecforce未導入メーカー様：
本システムはecforceの利用が必須です。ecforce導入を希望される方はWebフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。
・お電話
03-5759-6380
※ecforceの導入を検討中とお伝え下さい
・Webフォーム
https://ec-force.com/contact/new
AnyGiftについて
eギフトサービス「AnyGift」は、相手の住所を知らなくてもLINEやメールでギフトを贈れる"eギフト機能"を、自社ECサイトにかんたんに導入できるサービスです。2022年4月のサービスリリース以降、食品・ファッション・化粧品・雑貨・家電など、幅広い業界のECサイトにて導入されています。
「AnyGift」に関する詳細は下記をご覧ください。
https://anygift.jp/
※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
※2 調査元：プレスリリース 矢野経済研究所「商品券・ギフト券／ｅギフト市場に関する調査を実施（2021年）」（ https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2759 ）
