D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）とソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社（所在地：東京都港区、代表者：代表取締役社長 兼 CEO 榛葉 淳、以下：SBPS）は、これまでecforceを導入するEC/D2Cメーカーに向け、SBPSのオンライン決済サービスを連携し複数の決済手段を提供してきましたが、2023年3月1日よりApple Payを新たな決済手段として提供します。Apple Pay は定期購入に最適な継続課金に対応しており、SaaS型ECプラットフォームでApple Payの継続課金を利用できるようになるのは今回が初めて（※2）です。
EC/D2C事業において定期購入のビジネスを展開するメーカーは、これまでクレジットカードや後払いなどの決済手段を拡充してきました。しかし、ユーザーが初回購入時にクレジットカード情報を登録する際に起こりがちな「カゴ落ち」の懸念や、後払い決済の未払いによる与信落ちの増加、クレジットカードの有効期限切れで支払い不可となり定期購入の継続率が低下するなど、さまざまな課題がありました。
このような背景や決済手段の拡充を図るEC事業者からのニーズもあり、この度ecforceでEC/D2CメーカーがApple Payを決済手段として導入できるようになりました。Apple Payは継続課金に対応しており生体認証により支払い情報を入力することなく決済が完了するため、ユーザーの「カゴ落ち」を防止し、購入率や継続率の向上に貢献します。
SUPER STUDIOとSBPSは、今後もEC/D2Cメーカーに向け、利便性の高いサービスを提供してまいります。
キャンペーン概要
Apple Payの決済手段の提供開始を記念し、ecforceでApple Payを決済手段としてお申し込みいただいたEC/D2Cメーカーを対象にキャンペーンを実施いたします。詳細は、以下のフォームよりお問い合わせください。
・キャンペーン期間：2023年3月1日(水)～2023年4月30日(日)
・キャンペーン内容：Apple Payの月額費用が永年無料
・お問い合わせフォーム：https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv
・注意事項：
①キャンペーン期間中でも決済手数料3.6％は発生します。
②キャンペーン終了後のお申し込みの場合、SBPSへ月額費用1,500円（税抜）がかかります。
③既にecforceでSBPSのオンライン決済サービスを利用している事業者の申し込み受け付けタイミングは、SBPSまでお問い合わせください。（お問い合わせ先：https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv）
Apple Payについて
MastercardやJCB、American Expressのクレジットカードをご利用のユーザーは、アプリケーションやオンラインショッピングの支払いでApple Payを利用できます。Apple Pay は、FaceID／TouchIDの生体認証でシームレスに支払いが完了し、配送先や連絡先、クレジットカード番号などを入力する必要がありません。定期購入などの継続的な支払いにも対応しています。
SBPSのオンライン決済サービスについて
SBPSは、決済代行会社として事業者向けにオンラインショップで利用できる40種類以上のブランドの決済手段を提供しています。Visa、Mastercard、UnionPay（銀聯）の国際的なクレジットカードブランドのライセンスを保有しており、決済代行にとどまらず、アクワイアラの立場として加盟店審査や管理業務、決済サービス・不正検知サービスの提供までワンストップで行っています。
決済サービスに関するお問い合わせ
SBペイメントサービス株式会社
・お問い合わせフォーム https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv
・本プレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
・Apple、Appleのロゴ、Apple Pay、Apple Watch、iPad、iPhone、Mac、SafariはApple Inc.の商標です。
・掲載されている画像はイメージです。実際と異なる場合があります。
※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり発展しました。
※2 SUPER STUDIOおよびSBPS調べ。
