<h3>本リリースのポイント</h3>

1. SUPER STUDIOと三井不動産がリアルとデジタルを掛け合わせ、ECブランドのビジネス成長を支援するOMOソリューションを提供する初のリアル店舗「THE [　] STORE」をRAYARD MIYASHITA PARKに7月15日(土)オープン。

2. ECブランドが週単位で出店。ECブランドがリアル店舗を検討する際にネックとなる人的リソースやノウハウの不足、リアル店舗でのデータ取得等の課題解決をサポートするとともに、お客さまには人気ECブランドの商品をリアルの場で体感する楽しみを提供。

3. 店頭の大型モニターやデジタルサイネージでECブランドによる自由な映像展開を実現する等、可変性の高い店舗設計かつブランドの世界観を表現することが可能。

4. SUPER STUDIOのEC基幹システムを活用し、リアル店舗でありながらEC同様の顧客データ取得と継続的なマーケティングを実現。

&nbsp;

　EC基幹システム「ecforce」を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表取締役：林 紘祐、以下「SUPER STUDIO」）と三井不動産株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：植田 俊、以下「三井不動産」）は、三井不動産が展開するMIYASHITA PARK内の商業施設「RAYARD MIYASHITA PARK」に「THE [　] STORE（ザ・ストア）」を7月15日(土)にオープンいたします。THE [　] STOREは、SUPER STUDIOと三井不動産がECブランドへ提供するOMO※１ソリューションのひとつとして展開する初のリアル店舗です。

　店舗名のTHE [　] STOREの［　］内には出店するECブランド名等を入れる想定としており、店舗ではECブランドをサポートする各種施策を盛り込み、リアルにおいてECブランドが世界観を最大限表現し、ビジネス成長する場を提供します。お客さまには&ldquo;行くたびに新しいブランドに出会える&rdquo;がコンセプトの次世代型ショップとして、普段リアルの場で出会うことができないECブランドに触れワクワクする体験を提供します。

<h6><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1738/content_miyashitapark_%E5%A4%96%E8%A6%B3.jpg" /> 
MIYASHITA PARK外観</h6>

<h6><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1739/content_230621_%E3%83%8F%E3%82%9A%E3%83%BC%E3%82%B9_%E5%BA%97%E8%88%97%E6%AD%A3%E9%9D%A2.png" /> 
THE [　] STORE外装イメージ</h6>

<h6>※１：Online Merges with Offlineの略で「オンラインとオフラインの融合」を意味し、顧客にオンラインとオフラインの垣根を意識させず、モノやサービスの購入・体験を提供するマーケティング施策。オンラインとオフラインそれぞれのデータを統合し、情報を一元管理することで顧客体験の向上等を図る。</h6>

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<h3>SUPER STUDIOと三井不動産が提供するOMOソリューション</h3>

　SUPER STUDIOはECブランドに向けて、ECカートシステムだけでなく、商品企画から製造、マーケティング、物流、コールセンター、購入後の顧客への継続的なマーケティングまで、トータルソリューションを提供しています。

　三井不動産グループは、「三井ショッピングパーク ららぽーと」をはじめとする郊外型大規模商業施設や「三井アウトレットパーク」、さらに「東京ミッドタウン」をはじめとする都心型施設など、約130の商業施設を管理・運営しています。また、三井ショッピングパーク公式通販サイト「&amp;mall（アンドモール）」を展開しオムニチャネル化を推進する等、購買体験を高めるさまざまな取り組みを行っています。

　三井不動産は、2022年6月にSUPER STUDIOへリードインベスターとして出資を実行し、これを機にSUPER STUDIOのEC運営に関する知見と三井不動産のリアルアセットの強みを組み合わせたECブランドへのOMOソリューションの提供に取り組んでいます※2。THE [　] STOREはこのOMOソリューションの施策として提供する初のリアル店舗であり、ECブランドのリアル店舗出店に伴う各種課題を解決し、リアルとデジタルを組み合わせたビジネス成長を支援するとともに、お客さまへは普段リアルの場で出会うことができない多様な人気ECブランドの商品に触れ、知らなかった商品や多彩なECブランドに出会える体験を提供します。

※2:参考リリース：<a href="https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2022/0622/" target="_blank">https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2022/0622/</a>

&nbsp;

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<h6> 
SUPER STUDIOと三井不動産が提供するOMOソリューション</h6>

<h3>&nbsp;</h3>

<h3>THE [　] STOREについて</h3>

(1) THE [　] STOREがECブランドへ提供する価値

　EC主体で成功した多くのECブランドが、更なる売上拡大のためにリアル店舗出店を検討する一方、リアル店舗運営の人的リソースや運営ノウハウの不足、出店コスト、リアル店舗でのデータ取得等が課題となり、出店に踏み出せないケースが多数あります。THE [　] STOREはこのようなECブランドの課題解決をサポートし、ビジネス成長を支援します。

　SUPER STUDIOと三井不動産が2022年5月にRAYARD MIYASHITA PARK「&amp;BASE」にて実施したポップアップストアには約2,000名が来店し、売上が目標の2倍を記録しました。今回出店するTHE [　] STOREは、ポップアップストアの実証実験で得たノウハウやシステム上の改善点をもとに、店舗設計やOMOソリューションの仕組み構築を行っています。

<h6><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1741/content_230621_%E3%83%8F%E3%82%9A%E3%83%BC%E3%82%B9_%E5%BA%97%E5%86%85.png" />THE [　] STORE内装イメージ</h6>

(2) THE [　] STOREの特徴

①ECブランドは週単位でリアル店舗を出店可能。食品の試食や新商品発表、トークイベント等、リアルの場ならではの体験価値を顧客へ提供。

②ブランドの世界観を最大限表現できるよう、店頭の大型モニターと2面のデジタルサイネージを用意。また用途やブランドイメージに合わせてカスタマイズできる可変式の什器を用意するほか、どのようなブランド・商品を陳列しても馴染むモノトーンを基調とした内装デザインとし、出店にかかる初期費用を最小限に抑えつつ自社店舗さながらの空間を表現することが可能。

③店頭で商品に紐付けられたQRコードを来店者のスマートフォンで読み取ることで、EC同様の購入方法を実現。リアル店舗でありながらEC同様に顧客データの取得や、取得した情報をもとに顧客への継続的なマーケティング施策の実施、継続購入率の分析、リアル店舗では通常実現が難しい定期購入の訴求を可能に。また、店内や店外に設置されたAIカメラで来店者の行動・目線データを取得し、商品配置や店舗内導線についてデータを基に改善が可能。

④接客はTHE [　] STORE常駐スタッフが対応するため、人員確保が不要。リアル店舗出店の課題である人的リソースの確保に寄与。

(3) 商品購入の仕組み

&nbsp;商品は、来店者のスマートフォンを使って商品に紐付けられたQRコードを読み取ることで、「買い物かご」へ追加できます。商品選択完了後に、その場で必要な情報を入力することで、レジに並ぶことなく商品購入が完了します。商品は、店頭での受け取りはもちろん、「自宅配送」を選択して自宅で受け取ることもできます。

<h6><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1742/content_20230630_OMO%E6%96%87%E4%B8%AD%E5%9B%B3%E7%89%88_.jpg" /> 
商品購入の仕組み</h6>

(4) 店舗概要

場所 
RAYARD MIYASHITA PARK　North 2F

住所 
東京都渋谷区神宮前六丁目20番10号

アクセス 
JR・東京メトロ各線・京王井の頭線「渋谷」駅から徒歩3分

営業時間 
11:00〜21:00

(5) 出店予定のブランド

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<h3>株式会社SUPER STUDIO（<a href="https://super-studio.jp/" target="_blank">https://super-studio.jp/</a>）</h3>

SUPER STUDIOは2014年12月に創業し、EC支援および自社でブランド企画や運営を進めるR&amp;D事業を行ってきました。ECブランド運営者向けのソリューションとして、クラウド型のEC基幹システム「ecforce」を展開し、スタートアップから大企業まであらゆるビジネスのEC化を支援しています。

「ecforce」についての詳細は下記リンクをご参照ください。 
<a href="https://ec-force.com/" target="_blank">https://ec-force.com/</a>

&nbsp;

【SUPER STUDIOが実現を目指す「次世代EC構想」ついて 】

SUPER STUDIOの「次世代EC構想」では、ECブランドの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指しています。ECブランドは、あらゆる販売/マーケティングチャネルの管理を行いながら事業運営をする必要があります。しかし、現状では販売チャネルごとのシステムやデータが統合管理されていないため、EC運営のあらゆる工程においてデータを基にした意思決定が容易ではありません。

&nbsp;SUPER STUDIOは、自社EC事業運営やecforceの開発を続けてきた知見を活かし、システムやデータを統合管理することで、マーケティングからサプライチェーンまでEC事業運営における全工程にデータを活用した最適なPDCA運用を可能とする「次世代EC構想」の実現に向けたecforceを中心とする様々なプロダクト開発・提供をしています。ECブランドが持つ様々な業務課題を網羅的に解決する仕組みを整え、システムやデータを統合・活用することで再現性の高いEC運営を実現します。

<h3>三井不動産株式会社 ベンチャー共創事業部</h3>

本事業を推進するベンチャー共創事業部は2015年に設立され、新しい社会的価値の創出・既存事業の強化を目指し、「31VENTURES」「BASEQ」「未来特区プロジェクト」の3つの事業を軸に多様なパートナーとの共創によるオープンイノベーションを推進しています。

・「31VENTURES」：（<a href="https://www.31ventures.jp/" target="_blank">https://www.31ventures.jp/</a>）

事業を前進させるワークスペース、成長を加速させる総額435億円のCVC、新たな知見と出会い、互いを高めるコミュニティという3つの切り口でスタートアップの事業成長を支援しています。

・「BASE Q」：（<a href="https://www.baseq.jp/" target="_blank">https://www.baseq.jp/</a>）

新規事業やイノベーション創出を目的とした「スキル・知見」を体系的に学ぶことのできるQスクールを中心に、施設の運営、多様な人々のコミュニティ形成を支援しています。

・「未来特区プロジェクト」：（<a href="https://www.miraitokku.com/" target="_blank">https://www.miraitokku.com/</a>）

「環境サステナビリティ」「文化・クリエイティブ」を次世代の街づくりに向けた注力領域と設定し、当該領域におけるパートナーとともに共同事業を推進しています。

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<h3>&nbsp;</h3>

<h3>＜参考資料①＞MIYASHITA PARK概要</h3>

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位置図

<h3><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1745/content_%E4%BD%8D%E7%BD%AE%E5%9B%B3.png" /></h3>

<h3>&nbsp;</h3>

<h3>＜参考資料②＞SUPER STUDIO実施の調査について</h3>

SUPER STUDIOが本年5月に行った独自調査では、リアル店舗の運営経験があるECブランド、運営経験がないECブランド共に、リアル店舗運営における課題は「運営の人的リソース不足」や「運営ノウハウの不足」と回答。また、リアル店舗の運営経験があるECブランドは「販売チャネルごとの販売データや顧客データなどの統合ができていない（できていても人力でのエクセル入力など、アナログな処理をしている）」と回答した割合が約6割を占め、要因として半数以上が「データを保有する主体者（小売やモールなど）が異なるため」や「販売チャネルによってシステムが異なるため」と回答。調査結果よりリアル店舗運営における人的リソース、運営ノウハウ、販売チャネルごとのデータ統合に課題があることが浮き彫りになりました。

・調査集計期間：2023年5月27日～29日 
・調査対象：経営層・販促・マーケティング・PR業務に関わるECブランドの担当者512人 
・調査テーマ：EC事業者のOMOの実態と消費者の購買動向に関する調査

&nbsp;

【リアル店舗の運営をしたことがある方（複数選択可）】

リアル店舗（直営店）運営における課題は、「運営の人的リソースの不足」が38.5％、次いで「予算の確保が難しい」が34.9％、「運営ノウハウの不足」が33.8%となった。

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【リアル店舗運営をしたことがない方（複数選択可）】

リアル店舗（直営店）運営の経験がない理由は、「運営の人的リソースの不足」が27.9％、次いで「運営ノウハウの不足」が24.6％、「予算の確保が難しい」が21.3％となった。リアル店舗（直営店）を運営したことがある方の課題と同様の課題が上位に。

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【オンラインとオフラインのデータ関連の課題（複数回答可）】

&nbsp;「販売チャネルごとの販売データや顧客データなどの統合ができていない（できていても人力でのエクセル入力など、アナログな処理をしている）」が最多で58.3％、「複数の販売チャネルを介した分析ができていない（各々で見た際に販売チャネルごとの価値が不明）」が45.4％、「販売データや顧客情報の全てを自社で保有できていない」が38.9%という結果となった。オンライン・オフラインの販売データの統合、データの処理方法（効率化）などが大きな課題に。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1748/content_SUPER_STUDIO_%E5%9B%B3%EF%BC%93.png" />

SUPER STUDIO×三井不動産 初のリアル店舗　ECブランドが週単位で出店する次世代型ショップ「THE [　] STORE」RAYARD MIYASHITA PARKに7月15日(土)オープン

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、オーラル美容ブランドのMiiSを展開する株式会社ライスカレー（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大久保 遼、以下：ライスカレー）にECプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

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▼事例インタビュー詳細はこちら 
ユーザーの声を徹底的に活かしたコミュニティブランドづくりと、データを活用したスピーディなサイト最適化で、売上5.7倍を実現 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/ricecurry" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/ricecurry</a>

<h3>自らの経験をもとに作られたブランド</h3>

　コミュニティデータプラットフォーム事業を軸として大きく2つの事業領域を展開するライスカレー。1つ目はコンシューマー領域で、コミュニティメディアの運営とコミュニティブランドの創出を行っています。自社でコミュニティメディアを運用し、そこで得られたコミュニティデータをコンサルティングサービスや商品開発にフィードバックしています。2つ目はエンタープライズ領域で、企業向けのコンサルティング事業を行っています。エンタープライズ企業のSNSアカウントの運用サポートやコミュニティ活用のコンサルティングを提供しています。

　運営するInstagramメディアのひとつ「MiiLabo」（ミーラボ）から生まれたのがオーラル美容ブランドの「MiiS」（ミーズ）です。同社が展開する他のコミュニティブランド同様に、メディアのフォロワーを商品企画メンバーと捉えて商品開発を行っており、すべての商品にフォロワーの意見が取り入れられているのを特徴としています。MiiLaboのフォロワーにインタビューしたり、開発過程のサンプルを使用していただいて意見を開発にフィードバックするなど、20名ほどのフォロワーの協力を得て商品化したのが現在販売しているホワイトニングジェルとマウスウォッシュです。

<h3><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1733/content_%E3%83%9B%E3%83%AF%E3%82%A4%E3%83%86%E3%82%A3%E3%82%A8%E3%83%83%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%B9.jpg" style="width: 800px;" /></h3>

<h3>ecforce導入の背景</h3>

　MiiSでは、まずホワイトニングジェルを開発し、2021年7月にECサイトで販売をスタートしました。長く利用して欲しいという想いから、当初から定期販売を主軸に考えており、定期販売で成功している他のブランドが最も活用しているシステムがecforceだったので導入を決めました。当時、ECの立ち上げ経験のある社員がいなかったため、ECサイトの仕組みを把握しながらの立ち上げにはなったものの、スムーズに導入から実運用まで開始できました。

<h3>徹底的にこだわって作ったコミュニティブランド「MiiS」で前年比売上5.7倍を実現</h3>

　定期購入と単品購入の利用比率は6：4ほどで、単品購入から定期購入への引き上げは注力していないながらもおよそ2％前後で推移しています。2021年7月の販売開始から約1年半で定期購入の会員数は約1万人まで増加し、全体の売上は2021年度から2022年度で5.7倍となり、大幅アップを実現しました。

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①ecforce efoの導入で、CVRは2.6％&rarr;4.1％と大幅アップ 
　元々他社のチャットボットを利用していましたが、より良い購入体験を提供できるのではという期待を込めて2023年3月に「ecforce efo」*に切り替えました。 
ecforce efoの導入により、チャットボット経由のCVRは以前のシステムと比べて2.6％から4.1％と、1.5％もアップしました。また導入後1か月程度で、チャットボット経由の購入が全体の97％近くにまでになっています。

*ecforce efo:チャット型対話式EFO。ECサイト上にチャット形式の注文フォームを簡単に設置できるサービス。CVRを向上させ、広告投資のROIを最大化させる。 
&nbsp;

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②マイページの改善 
　MiiSのホワイトニングジェルはフレーバーが複数あり、定期購入の途中でフレーバーを変更できるようマイページを改修しました。毎月商品を受け取るのが面倒というお客様向けに、商品をまとめて発送する手続きもマイページでできるようにしています。この実装で、お客様ご自身のニーズに合わせてマイページで変更、手続きをしてくださる方が増えていて、必要以上のアナウンスをせずともマイページの機能も便利に活用してくださっています。これも、ecforceのお客様側のマイページの使いやすさによるものだと感じています。

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　定期購入の継続率は平均80%超と高い状態をキープしており、商品はもちろんECサイトでの体験もポジティブに受け止めていただけていると感じています。今後はロイヤリティプログラムや定期的なユーザーインタビューなど、さらに既存のお客様とのエンゲージメントを高める施策も計画中です。

③流入分析とLP最適化で、CV数や決済承認率の改善を実現 
　ブランドの立ち上げ当初は、メディアやインフルエンサー発信による認知拡大に向けた施策を実施していましたが、よりコンバージョンを重視したマーケティング戦略に変更したことで成果が上がってきました。広告LP経由の購入が最も多くなっており、今購入してくださっているお客様のほとんどはMiiLaboを知らない方たちです。そのためLPの最適化は非常に重要で、ABテストも頻繁に実施しています。 例えば先日はLP上の購入ボタンをフローティングにするテストを実施し、CV数の向上に成功しました。ecforceはABテストの実施も簡単な上に、広告からのCV数の変化もすぐに把握できるので、スピーディな判断ができて助かっています。

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<h3>「MiiS」をオーラル美容のフラッグシップブランドに</h3>

　MiiSをオーラル美容のフラッグシップブランドにすることを目標に、オーラルケアに関わるすべてのアイテムを網羅したいと思っています。 直近では9月頃に新商品として歯磨き粉を発売予定です。これもMiiLaboのフォロワーを巻き込んで、かなりこだわった商品開発をしています。

　また、販売チャネルも増やしていきたいと考えており、2023年3月からLOFTなど小売店への流通も始まっています。オフラインでのブランディングや販売にも力を入れていくので、今後は購入チャネルごとにコミュニケーションを取るなどきめ細かなCRM施策も実行していきたいです。そのためには、オフラインとオンラインのデータ統合や分析が重要になるので、そのあたりにもecforceの機能を活用できるのではないかと期待しています。

　ecforceでは、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」（※1）の開発を進めています。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの日々の業務の最適化を促すと共に、販売チャネルごとのデータ統合などを通して消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。

&nbsp;

▼事例インタビュー詳細はこちら 
ユーザーの声を徹底的に活かしたコミュニティブランドづくりと、データを活用したスピーディなサイト最適化で、売上5.7倍を実現 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/ricecurry" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/ricecurry</a>

&nbsp;

※1 &nbsp;次世代EC構想：マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指す。 
&nbsp;

corporate_subtitle

コーポレートサブタイトル

corporate_title

コーポレートタイトル

Instagramメディアから生まれたオーラル美容ブランドの「MiiS」がECプラットフォーム「ecforce」を導入 〜 データを活用したスピーディなサイト最適化で売上5.7倍を実現～

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、ecforceの決済機能として新たに「PayPay」での決済をオプションサービスにて提供開始します。 
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<h3>「PayPay」での決済提供開始の背景</h3>

　近年、消費者がショッピング時に利用する決済方法は多様化しており、従来の現金やクレジットカード以外にも、QRコード決済や交通系電子マネーなどの利用が進んでいます。

　これまでecforceでは、商品購入時の決済における消費者の利便性を高めるため、クレジットカードや後払い、Apple Payの継続課金など、様々な決済手段を拡充してきました。そしてこの度、ecforce導入ショップからの非常に多くのご要望や消費者のQRコード決済の利用率の高まりを受け、新たに「PayPay」での決済をオプションサービスとして提供開始しました。消費者の決済手段の選択肢が増えることにより、ecforceを導入するEC/D2Cメーカーの商品の購入率や顧客体験の向上に貢献します。

<h3>「PayPay」の申し込みについて</h3>

　オプションサービスの「PayPay」は、SBペイメントサービス株式会社（以下「SBPS」）のオンライン決済サービスと連携して提供します。ecforceを導入するショップで「PayPay」の申し込みを希望される方は、以下よりSBPSにお問い合わせください。

・お問い合わせフォーム：<a href="https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv" target="_blank">https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv</a>

・注意事項：本オプションサービスのご利用には、SBPSとの契約が必要です。また、定期購入の場合には利用不可です。予めご了承ください。 
&nbsp;

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり発展しました。

ECプラットフォーム「ecforce」、「PayPay」での決済をオプションサービスにて提供開始

日本ネット経済新聞の紙面・Webにてecforceに関する記事が掲載されました。 
ぜひ御覧ください。

&nbsp;

【「次世代EC構想」の進捗は？】『ecforce』のSUPER STUDIO「大手の導入加速、MAに続きBIも提供へ」

<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/9063" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/9063</a>

【メディア掲載】日本ネット経済新聞にてecforceに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、薬機法チェック事業を手がける株式会社REGAL CORE（所在地：東京都渋谷区、代表者：代表取締役社長：田之上 隼人、以下：REGAL CORE）と協業を開始することをお知らせいたします。本協業により、ecforceを導入する企業を対象に、EC/D2C事業における広告クリエイティブのリーガルチェックを支援します。 
&nbsp;

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1707/content_20230606_%E5%8D%94%E6%A5%AD_Leagal_Core_%281%29.jpg" style="width: 800px;" />

<h3>協業について</h3>

　SUPER STUDIOのECプラットフォーム「ecforce」は、ECを立ち上げや運用、そして売上を最大化するために必要な全ての機能を提供し、マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する、成長率No.1のECプラットフォームです。2017年のサービス提供開始以来、これまで約1,000を超えるショップに導入いただき、近年エンタープライズ企業への導入が増加しています。

　一方REGAL COREは、世の中のプロダクト・サービスの広告に対し、薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックを代行するサービス「Legal Core」を展開しています。広告代理店として世の中に基準を作るべく、また、広告業界においてホワイトアフィリエイトという存在になるべくサービスを展開しています。

　この度の協業により、ecforceを導入するエンタープライズ企業をはじめとしたEC/D2Cメーカーの広告クリエイティブにおける薬機法・景品表示法・特定商品取引法などのリーガルチェックの支援を強化します。これにより、EC/D2Cメーカーは、デジタル広告などの広告クリエイティブに薬機法・景品表示法・特定商品取引法の観点で問題がないか、弁護士や薬剤師などのプロフェッショナルの目線で素早くチェックでき、健全な広告運用が可能となります。

<h3>キャンペーンについて</h3>

・実施内容：ecforceを導入するEC/D2Cメーカーを対象に、薬機法・景品表示法のチェックを1LP無料で実施 
・実施期間：2023年6月19日（月）～2023年7月31日（月）

ecforce導入企業のキャンペーンの申し込み方法 
ecforce担当者にご連絡ください。 
代表電話：03-5759-6380 
※お電話口で「Legal Coreに関する問い合わせ」とお伝え下さい

<h3>Legal Coreについて</h3>

薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックをおこないます。貴社の社内法務や社外弁護士に代わり、社内にいる複数の弁護士・薬剤師が商品説明やキャッチコピー、文言などのチェックを担当。最短で即日〜3営業日でチェックを承ります。複数人の専門家による監修で内容の信頼性を担保し、属人性が排除されたアウトプットをスピーディに提供可能です。

<a href="https://legalcore.jp/" target="_blank">https://legalcore.jp/</a>

&nbsp;

&nbsp;

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

SUPER STUDIO、REGAL COREと協業開始 ecforce導入企業の広告クリエイティブにおけるリーガルチェックを支援

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/39362/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/39362/</a>

ECzine 
<a href="https://eczine.jp/news/detail/13016" target="_blank">https://eczine.jp/news/detail/13016</a>

日本ネット経済新聞 
<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/8985" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/8985</a>

MarkeZine 
<a href="https://markezine.jp/article/detail/42468" target="_blank">https://markezine.jp/article/detail/42468</a>

ツギノテ 
<a href="https://tsuginote.co.jp/dx-news/1910/" target="_blank">https://tsuginote.co.jp/dx-news/1910/</a>

&nbsp;

プレスリリース 
ECプラットフォーム「ecforce」、ECシステムのデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」を独自開発 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000016245.html</a>

【メディア掲載】「ecforce data transfer」に関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、EC/D2CメーカーがECシステムの切り替えを行う際のデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」（イーシーフォース・データ・トランスファー）を独自に開発しました。本ツールを利用し、ECシステムの切り替えを行う際にハードルとなる膨大なデータ移行を自動化。正確かつ迅速なカートシステムの切り替えを実現します。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1705/content_ecforce_data_transfer_0609.jpg" />

<h3>ecforce data transferの開発背景</h3>

　　ecforceでは、これまでEC/D2Cメーカーの売上向上や業務効率化を目的としたカートシステムの切り替えのご相談をいただくことが多く、その移行支援に数多く対応してきました。ecforceへのシステム移行後のCVR上昇率は380％（※２）と非常に高水準であり、現在も多くのEC/D2CメーカーよりECシステム切り替えのご要望をいただいています。しかし、ECシステムのデータ移行を行うためのプロフェッショナル人材の確保が難しく、全てのお問い合わせに対応が難しいという課題がありました。

　この課題を解決すべく、SUPER STUDIOではECカートシステムの切り替えに伴うデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」を独自に開発しました。本ツールにより、ECシステムのデータ移行作業時間を1/16に削減できるため、いただいたご要望への対応力が大幅に強化されます。

　また、多くのECシステム移行に対応できるよう人員体制の強化も進めています。SUPER STUDIOでは2021年の資金調達以降ecforceの開発やサポート体制を強化するための人材採用活動を行っています。これまで課題だったプロフェッショナル人材不足を解消をするための採用活動に取り組み、2021年の採用活動強化以降ECシステム移行に携わる人員体制を2倍以上に増強しました。今後もシステムの機能アップデートと人員体制強化の両軸でEC/D2Cメーカーのシステム切り替え促進をサポートし、EC/D2C事業の成長に寄与してまいります。

<h3>「ecforce data transfer」でできること</h3>

　システムを利用して、既存のECカートシステムにあるデータをecforceのデータ形式に自動で変換します。

移行可能なデータ 
顧客データ・商品情報などECカートシステムで扱うデータ全般

データの自動移行が可能なECカートシステム 
ecforce担当者にお問い合わせください。 
対応可能なシステムは順次拡大してまいります。 
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<h3>「ecforce data transfer」を利用したECカートシステム切り替えのお申し込み方法</h3>

Webフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。

▼各種問い合わせ先

Webフォーム 
<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a>

お電話 
03-5759-6380

<h3>ご参考：ECシステムの切り替え需要について</h3>

 
　EC/D2Cメーカーは、自社ECサイトを運営する際にECシステムを活用してECサイト・マーケティング・商品情報・顧客情報・売上実績・決済・フルフィルメント・CSなどの管理を行います。ECシステムはECの事業運営の売上や業務効率に大きく影響する、EC事業運営の核になる事業基盤となるプラットフォームですが、選択するシステムによって顧客の購入率やLTVやショップ運営効率が大きく変わることはあまり知られておらず、導入や運用にかかるコストを選択軸に導入の意思決定がされることが多くあります。しかし、短期目線で意思決定をすると、結果として追加の開発やオプションの導入が必要となり、結果として追加の費用が発生、EC売上が成長せず営業コストがかさむといった状況に陥りがちです。

また、EC/D2CメーカーがECシステムの移行によって発生する作業やコストの重さやリスクを懸念し、売上向上や業務効率化につながるECシステムへの移行を判断できないケースも多くあります。ECシステムは顧客情報や商品情報など膨大な量のデータを保有しており、中には個人情報も多く含まれるため、システムを切り替える際は正確かつ安全に情報を移行するための経験やノウハウが必要になります。今回の「ecforce data transfer」開発はこれらの課題を解決するために開発をしました。

　ecforceは2017年の本リリース以降、売上向上を実現できるECシステムとして売上の高いEC/D2Cメーカーに選ばれ、初年度は口コミのみで100ショップに導入いただくほど急成長をしてきました。ECシステムの課題を解決するための移行先として選択いただくことも多く、導入後は多くのEC/D2Cメーカーが大幅な売上向上や業務効率化に成功しています。今後もより多くのシステム移行の受け入れができるよう、さらなる技術革新や体制強化を進めてまいります。

 
※ &nbsp; &nbsp;記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。 
※2&nbsp;&nbsp; &nbsp;ecforceへ移行したショップ3社の1年経過時点のデータ/集計期間 2017年9月~2020年4月 
&nbsp;

ECプラットフォーム「ecforce」、ECシステムのデータ移行を自動化するツール「ecforce data transfer」を独自開発 〜システム移行の対応体制をさらに強化〜

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/39329/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/39329/</a>

通販通信 
<a href="https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/71519" target="_blank">https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/71519</a>

MarkeZine 
<a href="https://markezine.jp/article/detail/42463" target="_blank">https://markezine.jp/article/detail/42463</a>

マナミナ 
<a href="https://manamina.valuesccg.com/articles/2436" target="_blank">https://manamina.valuesccg.com/articles/2436</a>

&nbsp;

プレスリリース 
【SUPER STUDIO 調査レポート】EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査を発表 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000097.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000097.000016245.html</a>

【メディア掲載】SUPER STUDIO 調査レポートに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営に携わる企業の担当者509名を対象に、「EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」を実施しました。

 
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▼調査全データのダウンロードはこちら 
「500社超のEC事業者に聞いた顧客獲得単価と予算から見える課題」 
<a href="https://bit.ly/42fmMqX" target="_blank">https://bit.ly/42fmMqX</a>

&nbsp;

<h3>調査概要</h3>

調査期間：2023年4月13日～4月17日 
調査対象者数：EC/D2C事業者509人 
調査対象者：自社ECサイト運営に携わる企業の担当者 
調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出 
調査方法：インターネット調査 
アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ 
調査企画：株式会社SUPER STUDIO

<h3>調査結果サマリ</h3>

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答 
・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位 
・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多 
・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多 
・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は、約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答

<h3>調査結果一部抜粋</h3>

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答 
CPMに関しては67.0%、CPAに関しては66.5%が「高騰している」ないしは「やや高騰している」と感じると回答。

・インプレッション単価（CPM）

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・新規顧客獲得単価（CPA）

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・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位 
「売上」が41.5％、「広告予算の獲得」が36.5％、「新規顧客獲得」が34.6％となった。CPM・CPA高騰の影響を受け、「広告予算の獲得」の課題も上位に。 
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・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多 
従業員別の場合、1~30人未満は「100万円未満」、30~500人未満は「300~500万円未満」、500人〜3,000人未満は「500万円〜1,000万円未満」、3,000人以上は「2,000万円以上」。従業員数に比例して、月の広告予算も大きくなる傾向にある。

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・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多 
「SNS広告・LINE広告」と回答した割合は全体で41.5％。フード/ドリンク業界は「自社メディア・自社SNS」の割合が38.7％と、他業種に比べ高い傾向にある。

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・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答 
黒字化できていない事業者の「あまりできていない」「まったくできていない」理由として、「社内にデータアナリストがいない」が28.9％、次いで「分析ツールを使っていない」が25.6％となった。データアナリストや分析ツールを用いた効果分析の有無が、経営状態に影響することが伺える。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1694/content_CPA6_0606.jpg" style="width: 800px;" />

▼調査全データのダウンロードはこちら 
「500社超のEC事業者に聞いた顧客獲得単価と予算から見える課題」 
<a href="https://bit.ly/42fmMqX" target="_blank">https://bit.ly/42fmMqX</a>

【SUPER STUDIO 調査レポート】EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査を発表

ECZine 
<a 12916arget="_blank" detail="" eczine.jp="" href="" news="" thttps:="">https://eczine.jp/news/detail/12916</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/39204/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/39204/</a>

ネットショップ担当者フォーラム 
<a href="https://netshop.impress.co.jp/node/10993" target="_blank">https://netshop.impress.co.jp/node/10993</a>

&nbsp;

プレスリリース 
キューサイ株式会社の公式ショッピングのサイトリニューアルにおいてECプラットフォーム「ecforce」を導入 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000016245.html</a>

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