D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営においてマーケティング業務に携わっている方で、且つMAを導入しているEC事業者501名と、普段ECサイトを使ってショッピングを行う方513名を対象に、「EC利用における消費者動向＆EC/D2C事業者のMA利用に関する調査」を実施しました。

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▼調査全データのダウンロードはこちら 
<a href="https://bit.ly/3IQUQly" target="_blank">https://bit.ly/3IQUQly</a>

<h3>調査概要</h3>

調査期間：2023年1月25日～1月29日 
調査対象者数：EC事業者501人/ECサイト利用者513人 &nbsp; （合計1,014人） 
調査対象者：EC事業者/ECサイト利用者 
調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出 
調査方法：インターネット調査 
アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ 
調査企画：株式会社SUPER STUDIO

<h3> 
調査結果サマリ</h3>

・消費者の8割以上が「ECでの購入」を検討 
・「ブランドやショップからのお知らせで商品を再購入したことがある」と回答した割合は約半数 
・「MA（マーケティングオートメーション）を充分に活用出来ていない」と回答した割合は7割超え 
・充分に活用できていない理由は「データ分析や効果検証が難しい」が最多 
・MA（マーケティングオートメーション）を使いこなすのが難しいと思う機能は「データ分析や効果検証」が55.1％と半数以上

<h3>調査結果一部抜粋</h3>

＜消費者データ＞

・消費者の8割以上が「ECでの購入」を検討 
「実店舗・ECサイト問わず購入する」と回答した割合は54.8％と半数以上。また、「実店舗で見てからECサイトで購入することが多い」と回答した人も25.3％と、8割以上の人がECでの購入を検討している。

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・「ブランドやショップからのお知らせで商品を再購入したことがある」と回答した割合は約半数 
「同じブランドやショップから再購入をしたことがある」と回答した割合は49.9％と約半数にのぼり、「初回購入したことがある」と回答した数も2割以上。企業やブランド、ショップからのお知らせが、消費者の商品購入のきっかけとなっている。

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＜EC事業者データ＞

・「MA（マーケティングオートメーション）を充分に活用出来ていない」と回答した割合は7割超え 
「充分に活用出来ている」と回答した割合は26.5％と3割を切る結果に。7割以上が「充分にMAを活用できていない」と回答した。

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・充分に活用できていない理由は「データ分析や効果検証が難しい」が最多 
「MAを扱える人材・リソースが不足している」と回答した割合も44.3％と高く、人材・リソース不足によりデータ分析や効果検証が難しく、MAを充分に活用出来ていないことが想定される。

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・MA（マーケティングオートメーション）を使いこなすのが難しいと思う機能は「データ分析や効果検証」が55.1％と半数以上 
「データ分析や効果検証」と回答した割合が最多。次いで「ツール間のデータ連携」が44.3％、「メッセージ配信」が39.9％。

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▼調査全データのダウンロードはこちら 
<a href="https://bit.ly/3IQUQly" target="_blank">https://bit.ly/3IQUQly</a>

▼ecforce maに関する情報はこちら 
<a href="https://ec-force.com/product/ma" target="_blank">https://ec-force.com/product/ma</a>

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コーポレートサブタイトル

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コーポレートタイトル

【SUPER STUDIO 調査レポート】EC利用における消費者動向＆EC/D2C事業者のMA利用に関する調査結果を発表

「通販新聞」にて、ECに特化したMAツール「ecforce ma」に関する取材記事が掲載されました。弊社COO花岡が「ecforce ma」の開発背景などをお話ししています。ぜひご覧ください。

<a href="https://www.tsuhanshimbun.com/products/article_detail.php?product_id=6677" target="_blank">https://www.tsuhanshimbun.com/products/article_detail.php?product_id=6677</a>

【メディア掲載】通販新聞にて『ecforce ma』に関する記事が掲載されました

eccLab 
<a href="https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/81449" target="_blank">https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/81449</a>

MarkeZine 
<a href="https://markezine.jp/article/detail/41524" target="_blank">https://markezine.jp/article/detail/41524</a>

&nbsp;

プレスリリース 
ECプラットフォーム「ecforce」、EC売上を最大化するEC特化型MAツール「ecforce ma」を提供開始 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000084.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000084.000016245.html</a>

【メディア掲載】ecforce maの提供開始に関する記事が掲載されました

「日本ネット経済新聞」にて、ECに特化したMAツール「ecforce ma」に関する取材記事が掲載されました。弊社COO花岡が「ecforce ma」の開発背景などをお話ししています。ぜひご覧ください。

<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/8196" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/8196</a>

【メディア掲載】日本ネット経済新聞にて『ecforce ma』に関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、EC/D2CメーカーのCRM施策を自動化する「ecforce ma」（読み方：イーシーフォース・エムエー）を本年3月15日（水）より提供開始します。CRM（Customer Relationship Management）とは、自社ECサイトで商品購入をした既存顧客へ継続的にアプローチする施策のことで、EC/D2Cの要となるリピート購入率・LTVの向上に貢献します。

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<h3>ecforce maの開発背景</h3>

　昨今世界的にデジタル広告の出稿単価が上昇しています。デジタル広告の活用をメインに新規顧客獲得を進めてきたD2C企業はCPA（顧客獲得単価）単価の上昇に頭を悩ませており、これを打開するためには一度購入をしてくれた顧客に購入し続けてもらうことが重要となります。顧客にブランドのファンとなってもらい、LTV（顧客生涯価値）を向上するためのCRM施策は、EC/D2C運営を進める上で非常に重要な活動です。

　一方で、SUPER STUDIOがECで購入経験のある消費者を対象に行なった調査（※2）では、「ブランドやショップからのお知らせを受け取っている」と回答した割合は8割を越え、その受信方法としてメールが最多、次いでLINEという結果が出ています。また、ブランドやショップからのお知らせをきっかけに商品を購入した経験があるという回答も過半数を超えました。これらの消費者動向の調査結果より、EC/D2C事業者が売上やLTVを向上していくためには、消費者一人ひとりに合わせた適切なアプローチを行うこと、すなわちCRM施策が欠かせないということは明白です。 
　 
　しかし、EC/D2C運営は「ビジネスの総合格闘技」とも言われるほどに対応すべき業務範囲が非常に広いため、各業務に特化した高度な専門知識をもった人材が少ないことが課題とされています。そのため、MAツールを導入したものの、専門性の高い人材やノウハウ不足によりシステムを十分に活用できないケースが非常に多くあります。本年1月に行ったEC/D2C事業者向けの調査（※2）では、MAツールを活用できていない理由として「データ分析や効果検証が難しい」と回答した割合が最多。また、MAツール導入後、実運用開始に時間を要した理由を「専門性の不足」と回答した割合が最も多く、次いで「機能の複雑性」「人員不足」と回答しており、専門性の高い人材の不足や自社のノウハウ不足が顕著であることがわかりました。

　ecforceでは、昨年の資金調達時に「次世代EC構想」を掲げ、EC/D2Cの現場の課題をシステムによって解決し、EC/D2Cメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指しており、ecforce maはこの構想を実現するための皮切りとなるシステムとして開発しました。

<h3> 
ecforce maでできること</h3>

　ecforce maはecforce内に既にある顧客データを活用するため、特別なデータ連携の設定をすることなく、管理画面の発行後は即日でCRM施策の実行が可能です。ecforceに登録されている購入情報を商品の購入回数、誕生日、年齢などの属性、また最終購入日からの経過日数、購入回数、定期契約の有無などで絞り込み、そのセグメントに合わせて設定した頻度でメールやLINEを自動送信できます。日々追加されていく新しい購入者情報も自動で反映されるため、顧客ごとに最適化されたコミュニケーションを漏れなく実施できます。

　また、ecforce chat*で新たに提供を開始した「チャット内購入機能」を組み合わせて活用すると、ECサイトに訪問することなく配信したLINEメッセージ内で商品購入が完結する仕組みを構築できます。

<h6> 
*ecforce chat：ウェブ接客自動化システム。問い合わせに対して適切な応対から提案まで自動化し、顧客LTVの向上やオペレーションコストの削減をサポートする。</h6>

<h3>ecforce maを活用したCRM施策により実現できることの例</h3>

・単品購入者への定期コース引き上げ

・定期コースの顧客のロイヤル化

・自動応答チャットボットで定期コースの解約抑止

　ecforce maはSUPER STUDIOが自らのブランド運営で培ったCRM施策のノウハウを基に、効果的なシナリオなどもプリセットで提供。CRMの知識がない状態でも、ecforce ma導入後から最速で売上インパクトの高い施策を実行できます。 
&nbsp;

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1482/content_ma_0224_2.jpg" />

　また、ecforceとの連携により、実施したCRM施策の結果をダッシュボードで確認できます。結果は売上ベースで確認できるため効果検証が容易となり、自社にとって最適な施策をスピーディーに実行し、改善へと繋げられます。

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<h3><img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1484/content_%E3%82%B7%E3%83%8A%E3%83%AA%E3%82%AA%E8%A8%AD%E5%AE%9A.png" /></h3>

<h3>お申し込み方法</h3>

ecforce利用メーカー様： 
問い合わせフォーム・お電話経由、またはecforce担当者にご連絡ください。

ecforce未導入メーカー様： 
本システムの利用に際してはecforceの利用が必須です。ecforce導入を希望される方はWebフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。

▼各種問い合わせ先

Webフォーム 
https://ec-force.com/contact/new

お電話 
03-5759-6380

<h3>参考情報：ecforce maを活用した施策事例</h3>

SUPER STUDIOが運営するD2Cブランドでecforce maを活用した結果、短期間で下記のような効果がでました。

※検証期間は8日間、&beta;版システムを活用した結果

【LTV改善】

新商品発売のタイミングで新規/既存に配信

媒体：メルマガ &nbsp;&nbsp; 
対象：新規/既存 
実績：CVR9.3％（既存）/ CVR5.0%（新規）　

・ecforce内の情報を元に細かなセグメント作成で未購入者（新規）と既存顧客にメルマガの内容（件名）を工夫し、効果を最大化。

・ユーザー属性ごとに有益な情報を届けることができる。

&nbsp;

【休眠・未購入施策】

各モールのキャンペーンに合わせた休眠・未購入者に配信

媒体：メルマガ　 
対象：休眠（直近120日以上購入無し）/未購入者 
実績：過去実施したセールの1.4倍

・未購入者と休眠顧客をセグメント。モールで引き上げるといった施策が実現可能。

・割引やキャンペーンの情報を不必要に広く配信することを避け、売上を最大化が可能。※ &nbsp; &nbsp;記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

&nbsp;

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

※2　SUPER STUDIO調査「消費者・EC/D2C事業者1,000名調査」（調査期間：2023年1月25日〜2023年1月29日/調査方法：インターネットリサーチ） 
&nbsp;

ECプラットフォーム「ecforce」、 EC売上を最大化するEC特化型MAツール「ecforce ma」を提供開始

日本ネット経済新聞 
<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/8121" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/8121</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/38128/" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/8121</a>

ECZine 
<a href="https://eczine.jp/news/detail/12417" target="_blank">https://eczine.jp/news/detail/12417</a>

&nbsp;

プレスリリース 
SaaS型ECプラットフォームで初！「ecforce」でApple Payの継続課金が利用可能に 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000082.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000082.000016245.html</a>

【メディア掲載】ecforceでApple Payの継続課金の提供に関する記事が掲載されました

日本ネット経済新聞 
<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/8117" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/8117</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/38092/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/38092/</a> 
&nbsp;

プレスリリース 
SaaS型EC基幹システム「ecforce」が5周年を迎え、「次世代EC構想」の全貌を明らかにする特設サイト公開 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000016245.html</a>

【メディア掲載】ecforce5周年に関する記事が掲載されました

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/38058/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/38058/</a>

&nbsp;

プレスリリース 
ペットの菌活サプリメントやスキンケアスプレーを提供する株式会社FINAL ANSWERでECプラットフォーム「ecforce」を導入 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000079.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000079.000016245.html</a>

【メディア掲載】ECのミカタにてecforceに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）とソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社（所在地：東京都港区、代表者：代表取締役社長 兼 CEO 榛葉 淳、以下：SBPS）は、これまでecforceを導入するEC/D2Cメーカーに向け、SBPSのオンライン決済サービスを連携し複数の決済手段を提供してきましたが、2023年3月1日よりApple Payを新たな決済手段として提供します。Apple Pay は定期購入に最適な継続課金に対応しており、SaaS型ECプラットフォームでApple Payの継続課金を利用できるようになるのは今回が初めて（※2）です。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1442/content_img_press0217.png" style="width: 800px;" />

　EC/D2C事業において定期購入のビジネスを展開するメーカーは、これまでクレジットカードや後払いなどの決済手段を拡充してきました。しかし、ユーザーが初回購入時にクレジットカード情報を登録する際に起こりがちな「カゴ落ち」の懸念や、後払い決済の未払いによる与信落ちの増加、クレジットカードの有効期限切れで支払い不可となり定期購入の継続率が低下するなど、さまざまな課題がありました。

　このような背景や決済手段の拡充を図るEC事業者からのニーズもあり、この度ecforceでEC/D2CメーカーがApple Payを決済手段として導入できるようになりました。Apple Payは継続課金に対応しており生体認証により支払い情報を入力することなく決済が完了するため、ユーザーの「カゴ落ち」を防止し、購入率や継続率の向上に貢献します。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1443/content_Apple_pay_0214.jpg" style="width: 800px;" />　

　SUPER STUDIOとSBPSは、今後もEC/D2Cメーカーに向け、利便性の高いサービスを提供してまいります。

<h3>キャンペーン概要</h3>

Apple Payの決済手段の提供開始を記念し、ecforceでApple Payを決済手段としてお申し込みいただいたEC/D2Cメーカーを対象にキャンペーンを実施いたします。詳細は、以下のフォームよりお問い合わせください。

・キャンペーン期間：2023年3月1日(水)～2023年4月30日(日)

・キャンペーン内容：Apple Payの月額費用が永年無料

・お問い合わせフォーム：<a href="https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv" target="_blank">https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv</a>

・注意事項： 
①キャンペーン期間中でも決済手数料3.6％は発生します。 
②キャンペーン終了後のお申し込みの場合、SBPSへ月額費用1,500円（税抜）がかかります。 
③既にecforceでSBPSのオンライン決済サービスを利用している事業者の申し込み受け付けタイミングは、SBPSまでお問い合わせください。（お問い合わせ先：<a href="https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv" target="_blank">https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv</a>）

<h3>Apple Payについて</h3>

MastercardやJCB、American Expressのクレジットカードをご利用のユーザーは、アプリケーションやオンラインショッピングの支払いでApple Payを利用できます。Apple Pay は、FaceID／TouchIDの生体認証でシームレスに支払いが完了し、配送先や連絡先、クレジットカード番号などを入力する必要がありません。定期購入などの継続的な支払いにも対応しています。

<h3>SBPSのオンライン決済サービスについて</h3>

SBPSは、決済代行会社として事業者向けにオンラインショップで利用できる40種類以上のブランドの決済手段を提供しています。Visa、Mastercard、UnionPay（銀聯）の国際的なクレジットカードブランドのライセンスを保有しており、決済代行にとどまらず、アクワイアラの立場として加盟店審査や管理業務、決済サービス・不正検知サービスの提供までワンストップで行っています。

決済サービスに関するお問い合わせ 
SBペイメントサービス株式会社 
・お問い合わせフォーム <a href="https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv" target="_blank">https://service.sbpayment.jp/l/562982/2023-02-01/9rb2fv</a>

&nbsp;

・本プレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。 
・Apple、Appleのロゴ、Apple Pay、Apple Watch、iPad、iPhone、Mac、SafariはApple Inc.の商標です。 
・掲載されている画像はイメージです。実際と異なる場合があります。

 
※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり発展しました。　 
※2　SUPER STUDIOおよびSBPS調べ。

SaaS型ECプラットフォームで初！「ecforce」でApple Payの継続課金が利用可能に 〜 Apple Payの導入でカゴ落ちを防止、購入継続率を向上 〜

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、ボタニカルライフスタイルブランド「BOTANIST」（ボタニスト）やミニマル美容家電ブランド「SALONIA」（サロニア）などを手掛ける株式会社Ｉ－ｎｅ（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：大西 洋平、以下：I-ne）にecforceプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1437/content_I-ne_%E4%BA%8B%E4%BE%8B%E3%83%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B9_0206.jpg" style="width: 800px;" />

▼事例インタビュー詳細はこちら：&nbsp; 
「「BOTANIST」や「SALONIA」を手掛けるI-ne。ecforceで新しいEC施策を実行しながらシステムコストカットに成功。」 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/ine" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/ine</a>

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