「Forbes JAPAN」の「JAPAN&rsquo; s CLOUD 20」に掲載されました。

2022年4月号（2022/2/25（金）発売） 
<a href="https://forbesjapan.com/magazines/detail/133" target="_blank">https://forbesjapan.com/magazines/detail/133</a>

【メディア掲載】「Forbes JAPAN」の「JAPAN’ s CLOUD 20」にSUPER STUDIOが選出されました

ecforceは不正注文検知サービス「O-PLUX」（オープラックス）との連携を開始しました。不正注文検知サービス「O-PLUX」とecforceの機能連携を活用することで、クレジットカードの不正利用や不正転売等について、シームレスに対策可能です。

■不正注文検知サービス「O-PLUX」について 
不正注文検知サービス「O-PLUX」は、データサイエンスを活用した独自の審査ロジックにより、不正注文をリアルタイムに検知し、クレジットカードのなりすまし注文、不正転売・悪質転売、後払い未払い等の不正被害の防止及び審査業務の自動化を実現するクラウドサービスです。

今回の連携を機に、ecforce導入企業のさらなる業務効率化に貢献するとともに、不正注文や転売対策に貢献してまいります。

O-PLUXについて 
詳細は下記をご覧ください。 
<a href="https://frauddetection.cacco.co.jp/o-plux/" target="_blank">https://frauddetection.cacco.co.jp/o-plux/</a>

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/468/content_superstudio_cacco_pr.png" style="width: 800px;" />

ecforceが不正注文検知サービス「O-PLUX」（オープラックス）と連携を開始

「ネットショップ担当者フォーラム」に、株式会社ネオエフ サービス・システムデザイナー 長谷川 周作 氏と弊社account execution group / group manager 吉田の対談インタビュー記事が掲載されました。 
大企業の子会社がブランドを立ち上げた経緯や商品の魅力、ecforceとパートナーになった理由、ecforceの活用方法をお話しいただいています。

ファンケルグループがプレステージブランドに参入した狙いは？新会社ネオエフが語る自社ブランド＆自社ECの戦略 
<a href="https://netshop.impress.co.jp/node/9340" target="_blank">https://netshop.impress.co.jp/node/9340</a>

【メディア掲載】「ネットショップ担当者フォーラム」にタイアップ記事が掲載されました

「日経MJ」に弊社に関する記事が掲載されました。2022年のネットマーケティングの進化の道筋について、EC運用やブランド育成支援企業としてコメントを掲載いただきました。

日経MJ 2022年1月5日発刊 
記事タイトル：ネットマーケ 今年注目の動きは？（2面 掲載）

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/448/content_20220105_%E6%97%A5%E7%B5%8CMJ.png" style="width: 595px;" />

【メディア掲載】「日経MJ」に弊社に関する記事が掲載されました

2021年12月25日（土）〜2022年1月3日（月）は年末年始のため休業いたします。 
年末は12月24日（金）18時まで、年始は1月4日（火）11時より通常営業いたします。

お電話でのお問い合わせは上記以降に承り、 お問い合わせフォームやメールで頂戴しましたご連絡につきましても、営業開始後に順次ご連絡いたします。

本年中の御愛顧に心よりお礼申し上げます。 
2022年もご指導ご鞭撻のほどよろしくお願いいたします。

年末年始休業のお知らせ

D2C（※1）支援事業を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、ECサイトの改善の必要性を発見するのに役立てていただくために「ECサイト運営の簡易採点ツールを、本日付の日経新聞広告（※8面掲載）と自社Webサイト上で公開しました。SUPER STUDIOのミッションである「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」を実現するために、ECメーカーの担当者の方にお役立ていただける情報を継続的に発信しており、今回の採点ツール無償公開はその取り組みの一環で行っています。Webサイトでの採点は無償でどなたでも利用できます。

<h3>EC事業の成長とECカートの関係性：ecforce導入企業の平均点は80点</h3>

日経新聞の広告では、スマートフォンの画面で実際のECサイトを見ながら「貴社のECサイトが思わぬ原因で売上を逃していないか」を簡易的に判定できる採点表を掲載しています。11問の設問にチェックリスト方式で回答していき配点ルールに則って自己採点をすることで、運営しているECサイトが売上機会損失を生んでいないかを採点できます。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/433/content_20211214%E6%97%A5%E7%B5%8C%E5%BA%83%E5%91%8Asmall.png" style="width: 100%; height: 100%;" />

本採点ツールは多くのブランドの実際の事業立案からサプライチェーンの構築、ECサイト運営、マーケティング施策の運用を自ら行ってきたSUPER STUDIOの実際のノウハウやPDCAの結果を詰め込んで作成したもの。設問はECで最も重要な指標のひとつであるCVR（購入率）の改善余地があることを自社ECの導線を確認しながらテスト感覚でチェックできるよう「試験」に見立てました。

Web簡易採点ツール

新聞広告をご覧いただけない方は下記Webページから採点ツールをご利用ください。 
<a href="https://ec-force.com/personalize/page/3qcqgv3mkm4qby3">https://ec-force.com/personalize/page/3qcqgv3mkm4qby3</a>

<h3>EC事業の成長とECカートの関係性：ecforce導入企業の平均点は80点</h3>

　今回の診断ツールは、ECカートが売上を逃す原因になっている可能性があるという気づきを得ていただきたいという想いで制作をしました。11個の設問はEC運営をするうえで最もベーシックかつ重要な観点のみに絞られているため、点数が低い場合は自社EC全体の基本的なところで改善必要性が高い可能性にあることがわかります。 
&nbsp; ECの顧客体験や業務効率の向上を目指す上で、メーカーの担当者が自ら課題発見や対策をしなければならない範囲は膨大です。ecforceはSUPER STUDIOが自社でEC運営してきたノウハウを踏まえて多くの改善施策を盛り込んだ機能設計をしており、自力で改善努力をしなくてもシステムの基本機能によってEC事業の品質が高位平準化されることを目指した開発を推進しています。実際に今回のツール作成にあたって行った調査の結果、ecforceを導入くださっている主要なメーカーの平均点は80点を超えており、ECカートシステムを適切に活用することがEC運営の質向上に強く関係することがわかっています。

<h3>SUPER STUDIOのECノウハウ発信について</h3>

　2017年のecforce本リリース以降、SUPER STUDIOでは自社で培ったEC事業に関する現場知識を生かしてecforce導入企業を始めとした顧客にノウハウを還元すること、ひいては広くEC事業の課題解決をすることを目指して様々な情報発信施策を展開しています。2020年にはパーソナライズD2Cシステムとして「1d color」を提供し、その体験ツールとして「D2C診断」を提供。また、本年3月にはD2C/EC特化型の情報メディア「success board」をどなたでもご覧いただけるようオープン化しました。 
　自らが徹底してECの現場を理解することでメーカーにとってもエンドユーザにとっても使いやすいEC体験実現につながると考え、ecforceの機能開発および各種情報発信を行っています。2030年までに日本のEC化率20%（※2）達成を下支えすることを目指し、今後も継続的に情報発信を行ってまいります。

<h3>ご参考 
ecforceについて</h3>

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECプラットフォームです。多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。 詳細や、お申し込みは下記リンクをご参照ください。 
<a href="https://ec-force.com/">https://ec-force.com/</a>

<h4>1d colorについて</h4>

​​1d color は訪問者にアンケート形式で質問を投げかけることで、訪問者の属性や購買、行動履歴などを紐解き、一人一人にあった最適なコトやモノを提案するパーソナライズシステムです。ecforceとの連携でマーケティングに新たな可能性を提案します。 
<a href="https://ec-force.com/product/1d_color">https://ec-force.com/product/1d_color</a>

<h4>success boardについて</h4>

success board はecforceがECのアップデートを目指し、マーケティングからサプライチェーンまでECやD2Cに関係する様々な情報を公開するEC情報メディアです。 
<a href="https://ec-force.com/product/success_board">https://ec-force.com/product/success_board</a>

<h3>（※2）EC化率について</h3>

　経済産業省の調査によると日本のBtoCのEC化率は現在8.08%と、2013年からの7年間で2倍の規模に拡大しているとの結果が出ている。SUPER STUDIOでは、今後8年で同様の成長率でEC化が進んで行くことを目指し、2030年までにEC化率20%という指標を目指しています。 
経済産業省 令和２年度 産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査） 
<a href="https://www.meti.go.jp/press/2021/07/20210730010/20210730010.html" target="_blank">https://www.meti.go.jp/press/2021/07/20210730010/20210730010.html</a>

ECサイト運営の簡易採点ツールを 本日付の日本経済新聞/Webにて公開〜チェックリストに答えるだけでECサイトを100点満点で簡易採点〜

「Forbes JAPAN」の「200 SUPERSTAR ENTREPRENEURS〜200社一挙掲載！日本のスタートアップ大図鑑〜」に掲載されました。

200 SUPERSTAR ENTREPRENEURS 
200社一挙掲載！日本のスタートアップ大図鑑 
<a href="https://forbesjapan.com/magazines/detail/130" target="_blank">https://forbesjapan.com/magazines/detail/130</a>

【メディア掲載】「Forbes JAPAN」の「200 SUPERSTAR ENTREPRENEURS〜200社一挙掲載！日本のスタートアップ大図鑑〜」にSUPER STUDIOが選出されました

「ネットショップ担当者フォーラム」に、グライド・エンタープライズ マーケティング本部広報・PRチーム 土谷 有希 氏のインタビュー記事が掲載されました。 
スキンケアブランド「LuLuLun」が誕生した経緯やecforceとパートナーになった理由、ecforceをどう活用していくかお話しいただいています。

&nbsp;

知名度ゼロのフェイスマスク「LuLuLun（ルルルン）」が全国ブランドに育った軌跡＆自社EC強化施策の事例を解説 
<a href="https://netshop.impress.co.jp/node/9224" target="_blank">https://netshop.impress.co.jp/node/9224</a>

D2C（※1）支援事業を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、提供するEC基幹システムecforceを通してさらに多くのEC事業者の業務成功や効率化支援をすることを目指し、ecforceの認定パートナー制度「ecforce partners」を開始します。ecforce partners制度を活用し、EC運営における様々な場面で業務の課題解決を進めることでEC事業の参入ハードルを解消し、2030年までに日本のEC化率20%（※2）達成を下支えすることを目指します。

<h3>ecforce partners提供の背景</h3>

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　SUPER STUDIOでは、創業期から自らがEC運営をしてきた経験を経てecforceを提供しています。ecforceがこれまで現場感のあるシステムとして成長を続けられたのは、事業展開のつながりでOEM・決済サービス・倉庫・広告代理店など、ECに関連する全バリューチェーンにおける様々な目線でのフィードバックをいただいてきたからこそだと考えています。現在もEC運営支援の一環でEC事業者の課題に応じて各種EC支援事業者をお繋ぎし、包括的なEC支援を行っています。

　ECの最適な運営の支援をすることで、消費者にとってもEC事業者にとってもwin-winな健全な市場環境を作っていけるという考えのもとでecforce partnersは立ち上がりました。 
なかなか進まないDX化により引き起こされる手動の作業、改善が必要なUX/UIや運営におけるノウハウ不足など、メーカーにとっても消費者にとっても多くの解決すべき課題があります。SUPER STUDIOがECメーカーとECシステム開発会社の両方の視点で事業運営をしてきた経験から培ってきたEC運営に関するノウハウ、そしてコネクションを活用し、パートナー企業と共にECメーカーを全面的にサポートし、業界の課題解決に取り組みます。

<h3>ecforce partnersにより実現すること</h3>

Growth：認定パートナー企業との成長 
認定パートナー企業とSUPER STUDIO、もしくはパートナー企業同士で、互いに支援をし合いながら成長を目指します

Platform：あらゆる分野の支援 
ECビジネスのあらゆる課題解決のハブとなる場作りをします

Innovation：共創を通じたECの進化 
新たなECの顧客体験を作るために共創をします

<h3>パートナーシップ領域の例</h3>

さまざまなジャンルの企業様とのパートナーシップを通して、EC/D2C事業者を全方位型でサポートします。

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<h3>ecforce partners概要</h3>

公式サイトURL 
<a href="https://ec-force.com/partners" target="_blank">https://ec-force.com/partners</a> 
- 現在は加盟の公募は実施しておらず、日頃お取引のある企業様から順次お声がけをしています。公募は受付開始次第、公式サイトにてご案内する予定です。 
- 認定要件は非公開です

<h3>ecforce partners発足時認定パートナー企業</h3>

株式会社バルクオム、POLA ORBIS CAPITAL、monopo inc.、アライドアーキテクツ株式会社、タグピク株式会社、株式会社ロジレス、本州印刷株式会社、株式会社コマースファクトリー、株式会社Sparty、株式会社富士ロジテック、スタークス株式会社、株式会社ワッション、株式会社ウィンロジ、株式会社チョコレイト、合同会社SICKS、Helixes Inc.、株式会社プロティア、株式会社DE、日本トータルテレマーケティング株式会社、株式会社エスプールロジスティクス、NEWS合同会社、o-flat inc.、SBペイメントサービス株式会社、ダイシン工業株式会社、株式会社OFFICE HiNT、株式会社arca、株式会社ネクストラスト、株式会社ホルバルーン、Seven Rich Group、スタジオ ティー・アンド・エイチ株式会社、アトリエ株式会社、B Dash Ventures株式会社、株式会社nico、株式会社ジャパンギャルズ、株式会社TeN 
※計35社 
※掲載順序は認定パートナー企業としての加盟順で掲載しています

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<h3>ご参考：（※2）EC化率について</h3>

　経済産業省の調査によると日本のBtoCのEC化率は現在8.08%と、2013年からの7年間で2倍の規模に拡大しているとの結果が出ている。SUPER STUDIOでは、今後8年で同様の成長率でEC化が進んで行くことを目指し、2030年までにEC化率20%という指標を目指しています。 
経済産業省 令和２年度 産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査） 
<a href="https://www.meti.go.jp/press/2021/07/20210730010/20210730010.html" target="_blank">https://www.meti.go.jp/press/2021/07/20210730010/20210730010.html</a>

※&nbsp; &nbsp; 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。 
※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

&nbsp;

法人向けECカートシステム「ecforce」を通した事業成功を支援する認定パートナー制度「ecforce partners」を提供開始〜初動パートナーに総勢35社を迎え、業界内の課題解決を通じて2030年までに日本国内のEC化率20％達成することを目指す〜

平素よりecforceをご愛顧賜り、誠にありがとうございます。 
2021年11月8日（月）より、下記利用規約の一部内容を改定いたします。

■ ecforce利用規約 
　<a href="https://ec-force.com/info/customer_term/20211108">ecforce 利用規約書（2021年11月8日第4回改定）</a>

 
不明な点がございましたら、<a href="https://ec-force.com/contact/new">ecforceお問い合わせフォーム</a>よりお問い合わせください。

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