目次
※この記事は 時点の情報をもとに執筆しています。
EC事業で顧客データを活かすには、MAとCRMの連携が欠かせません。
本記事では、MAとCRMを連携するメリットやできること、連携の方法とツールの選び方、進め方の手順や注意点までをわかりやすく解説します。少人数でも売上とLTVを伸ばせる、仕組みづくりの参考にしてください。
そもそもEC事業でMA・CRM連携が重要な理由

はじめに、なぜEC事業でMAとCRMの連携が重要なのかを紹介します。両者を別々に使うと施策とデータが分断し、顧客一人ひとりに合った対応が難しくなるためです。原因を理解しておくと、連携によって自社の何を解決できるのかも見えてきます。
MAとCRMを別々に運用すると施策もデータも分断する
MA(マーケティングオートメーション)は、顧客の行動データなどをもとに配信やマーケティング施策を自動化・効率化する仕組みです。
一方、CRM(顧客管理)は、顧客情報や購買履歴などを管理・分析し、顧客との継続的な関係構築に活かす仕組みです。
この2つを別々のツールで運用すると、CRMに貯まった購買データがMAの配信に反映されず、逆にMAで得た反応データもCRMに戻らない、という状態になりがちです。
その結果、担当者が手作業でデータを移し替えたり、施策ごとにリストを作り直したりと、余計な工数が発生します。データと施策が分断していること自体が、成果を頭打ちにする大きな要因です。
ECにおけるCRMの役割や具体的な活用方法については、「ECサイトのCRMとは?売上・LTVを最大化する活用事例&ツール比較ガイド」で詳しく解説しています。
MA・CRMが連携できず顧客データが分断すると売上・LTVを取りこぼす
データがつながっていないと、「最近購入がない優良顧客」や「初回購入後に離脱しかけている顧客」といった重要なタイミングを見逃してしまいます。
本来ならフォローすべき顧客にアプローチできず、リピートやアップセルの機会を取りこぼすことになりかねません。新規獲得コストが上がり続けるなかで、既存顧客のLTVを伸ばせないのは大きな損失です。
だからこそ、MAとCRMを連携し、データを施策に活かせる状態をつくることが重要になります。
EC事業におけるMAとCRMの違いと連携するデータ

MAとCRMはどちらも顧客データを活用する仕組みですが、役割は異なります。EC事業で両者を適切に連携するためにも、それぞれの役割と、実際にどのデータをやり取りするのかを整理しておきましょう。
MAとCRMでは役割が異なる
EC事業におけるMAとCRMの主な違いは、以下のとおりです。
| 比較項目 | MA | CRM |
|---|---|---|
| 主な役割 | マーケティング施策の実行・自動化・最適化 | 顧客情報の蓄積・管理・分析 |
| データ活用の方向 | 顧客データをもとに施策へつなげる | 顧客に関する情報を蓄積し、分析や管理に活かす |
MAとCRMはどちらか一方に置き換えるものではありません。CRMに蓄積した顧客情報をMAの施策に活用し、MAで得た反応をCRMへ戻すことで、それぞれの役割を補完できます。
MAとCRMでは顧客・購買データと行動データを連携する
MA・CRM連携では、主に次のようなデータをやり取りします。
| 連携方向 | 主なデータ |
|---|---|
| CRMからMA | 顧客属性、購入商品、購入回数・金額、最終購入日、会員ランク、定期購入の状況など |
| MAからCRM | Webサイトの閲覧、メール・LINEの開封・クリック、キャンペーンへの反応など |
CRMからMAへ連携する顧客・購買データは、配信対象やシナリオの条件を設定する際に活用できます。一方、MAで取得した行動・反応データをCRMへ戻すことで、購買履歴だけでは把握しにくい顧客の興味・関心も顧客情報として蓄積できます。
連携するデータは、自社が実施したい施策から逆算して決めることが大切です。必要な項目をあらかじめ整理しておけば、導入後に必要なデータが取得できないといったミスマッチも防ぎやすくなります。
EC事業でMA・CRM連携をするとできること

次に、MAとCRMを連携すると具体的に何ができるのかを見ていきましょう。連携によって、データの統合から施策の自動化、効果測定までを一つの流れで回せるようになります。ここでは代表的な3つの活用を紹介します。
MA・CRM連携で購買・行動データを統合し顧客を可視化する
MAとCRMを連携すると、購入履歴や会員情報といったCRM側のデータと、サイト内の閲覧・クリックやメールの反応といったMA側の行動データを一つにまとめられます。
これにより、「誰が・何に興味を持ち・どのくらい購入しているか」を一人の顧客像として把握できます。
さらに、RFM分析などに対応したツールを活用すれば、優良顧客や離反しかけの顧客を抽出し、狙いを定めた施策を打ちやすくなります。
MA・CRM連携でカゴ落ち・ステップ配信を自動化する
連携したデータをもとに、メールやLINEの配信を自動化できます。
たとえば、カートに商品を入れたまま購入していない顧客への24時間後のリマインドや、初回購入から数日後のサンクス・レビュー依頼など、シナリオを一度組んでおけば人手をかけずに回り続けます。
手作業の配信を減らしながら最適なタイミングで顧客と接点を持てるため、リピート促進とCVR向上を両立しやすくなるでしょう。
連携で施策の効果測定とLTV分析を一元化する
連携環境が整っていれば、配信の開封・クリックから実際の購入までを一気通貫で計測できます。どの施策がどれだけ売上やLTVに貢献したかをダッシュボードで確認でき、数字を集める作業に時間を取られず、改善のサイクルを速く回せます。
感覚ではなくデータに基づいて次の打ち手を決められる点は、少人数のEC運営ほど効果が大きい部分です。
施策の勝ち筋が数字で見えるようになるため、限られた予算を効果の高い打ち手に集中させられます。
MA・CRM連携がEC事業にもたらす主なメリット

ここでは、MAとCRMを連携する主なメリットを3つの観点から紹介します。いずれも、少人数のEC運営ほど効果を実感しやすいポイントです。
MA・CRM連携でパーソナライズを強化し売上・LTVを伸ばす
連携によって顧客ごとの状態が細かく分かるため、一人ひとりに合った提案がしやすくなります。
関心の高い商品をおすすめしたり、購入サイクルに合わせてフォローしたりすることで、リピートやアップセルが期待できるでしょう。
顧客の状態に合わせて、適切なタイミングで適切な内容を届けやすくなる点は、売上やLTVの向上を図るうえで大きなメリットです。
画一的な一斉配信から抜け出せるため、顧客満足度の向上にもつながります。
手作業が減り少人数でも運用できる
データの抽出やリストづくり、配信といった定型作業を自動化できるため、担当者の工数を大きく削減できます。
これまで手作業に追われていた時間を、分析や企画といった付加価値の高い業務に回せるようになります。
結果として、少人数でも幅広い施策を継続できる体制をつくれるようになるでしょう。
部門・ツール間のデータの分断を減らせる
MAとCRMが連携していれば、マーケティング・営業・カスタマーサポートが同じ顧客データを見ながら動けます。部門ごとに情報がばらばらになる「サイロ化」を防げるため、対応の重複や行き違いも減ります。
ツール間の二重入力や転記も減らせるため、データの正確性や業務効率の向上が期待できるでしょう。
EC事業に合うMA・CRM連携の方法とツールの選び方

では、実際にMAとCRMを連携するにはどうすればよいのでしょうか。連携の方法と、ツールを選ぶポイントを整理します。
MA・CRM連携の主なパターン(API連携/一体型ツール)
連携の方法は大きく2つに分かれます。1つは、すでに使っているMAとCRMをAPIで連携する方法です。既存ツールを活かせる一方で、設計や設定に技術的な工数がかかります。
もう1つは、CRMとMAの機能が一体化したツールを使う方法です。最初から連携済みのため導入や運用がシンプルで、少人数でも扱いやすいのが特徴です。自社の体制や既存システムに合わせて選びましょう。
迷った場合は、まず一体型で小さく始め、必要に応じて拡張していく方法も現実的です。
MAの仕組みやECでの活用方法を詳しく知りたい方は、「ECにMAツールはなぜ必要?導入メリット・活用事例・選び方まで徹底解説」もあわせてご覧ください。
MA・CRM連携ツールを選ぶときの比較ポイント
ツールを比較する際は、ECカートとリアルタイムに連携できるか、シナリオ配信やセグメントの設計が柔軟か、LINE・メールなど複数チャネルに対応しているか、といった観点が重要です。
あわせて、初期・月額の費用、ノーコードで運用できるか、EC業界に詳しいサポート体制があるかも確認しましょう。価格だけで選ばず、機能とコストのバランスで判断することが失敗を防ぐコツです。
ECカートとMA・CRM施策を連携できるプラットフォームという選択肢
連携の手間を抑えたい場合は、ECカートとMA・CRM施策を連携して活用できるプラットフォームも選択肢になります。
受注・顧客データをMAツールなどでそのまま活用できる環境であれば、ツール間のデータ連携にかかる負担を抑えながら、施策を実行しやすくなります。
EC事業でMA・CRM連携を成功させる進め方と注意点

最後に、MAとCRMの連携を成功させるための進め方と注意点を紹介します。
次のポイントを押さえておくと、導入後のつまずきを防ぎやすくなります。
連携の目的とKPIを先に決めてからツールを選ぶ
連携を始める前に、「何のために連携するのか」という目的と、追いかけるKPIを明確にしておきましょう。
LTVの向上、初回から2回目のリピート率、カゴ落ちからの復帰率など、具体的な指標を決めておくと、必要な機能が定まり、ツール選びもぶれません。目的が曖昧なまま導入すると、使いこなせずに終わってしまいがちです。
データの名寄せ・整備をしておく
連携の効果を引き出すには、事前のデータ整備が欠かせません。同じ顧客が複数のデータに重複していないか、メールアドレスや会員IDで名寄せができているかを確認しておきましょう。
データが整っていないまま連携すると、誤配信や分析のズレにつながります。導入前にデータを構造化し、必要に応じてクレンジングしておくことが大切です。土台となるデータの質が、そのまま施策の精度に直結します。
連携するデータの同期タイミングも確認する
MAとCRMを連携する際は、データの種類だけでなく同期するタイミングも確認しておきましょう。購入やWebサイト上の行動を直後の施策へ反映したい場合は、データをすぐに受け渡せるリアルタイム連携が適しています。
一方、定期的な分析やレポート作成など、即時性が求められない用途では、一定間隔でデータをまとめて同期する方法でも対応できる場合があります。
すべてのデータをリアルタイムで連携する必要はなく、必要なデータの鮮度やシステムへの負荷、運用コストを踏まえて決めることが大切です。
連携できるデータや同期方法はツールによって異なります。導入前に「何のデータを」「どちらへ」「どのタイミングで」連携するのかを整理し、自社の運用に対応できるか確認しておきましょう。
スモールスタートでMA・CRM連携の範囲を広げる
最初からすべてを連携・自動化しようとすると、設計が複雑になり挫折しやすくなります。まずはカゴ落ちフォローなど効果が見えやすい施策から始め、成果を確認しながら範囲を広げるのが安全です。
小さく始めて改善を重ねることで、社内の理解も得やすく、無理なく連携を定着させられます。
EC事業のMA・CRM連携に関するよくある質問

ここでは、EC事業のMA・CRM連携についてよく寄せられる質問に回答します。
MAとCRMはどちらから導入すべきですか?
一般的には、顧客データの土台となるCRMを整えてから、施策を自動化するMAを組み合わせるのがスムーズです。ただし、すでに顧客データが蓄積されている場合は、MAを先に導入して配信を自動化するケースもあります。
どちらから始めるにせよ、最終的に両者を連携させる前提で選ぶと、後戻りを防げます。いずれにせよ、自社の状況に合わせて無理のない順序で進めることが大切です。
既存のカートやツールともMA・CRM連携できますか?
多くのMA・CRMツールは、主要なECカートや外部ツールとのAPI連携に対応しています。ただし、連携できる範囲や方法はツールによって異なるため、導入前に自社のカートや既存システムと連携できるかを必ず確認しましょう。
連携が難しい場合は、CRMとMAが一体化したプラットフォームへの移行も選択肢になります。
MA・CRM連携にはどのくらいの費用・期間がかかりますか?
費用は、ツールの種類や規模によって幅があり、月額数千円台から数十万円まで様々です。
期間は、一体型ツールならすぐに始められますが、既存ツール同士をAPI連携する場合は、要件整理や設定に数週間〜数か月かかることもあります。
多くのサービスが導入サポートを用意しているため、まずは資料請求やデモで自社の要件に合うかを確認するとよいでしょう。
EC事業のMA・CRM連携は一元管理で実現しよう

EC事業で売上とLTVを伸ばすには、MAとCRMを連携させ、顧客データを施策に活かせる状態をつくることが欠かせません。
両者を連携すれば、データの統合から配信の自動化、効果測定までを一つの流れで回せるようになり、少人数でもパーソナライズされた施策を継続できます。
まずは目的とKPIを決め、データを整備したうえで、効果が見えやすい施策からスモールスタートするのがおすすめです。
連携の手間を抑えて始めたい場合は、ECカートとCRM・MA機能を連携して活用できるecforceのようなプラットフォームも選択肢になります。
受注や顧客データをCRM施策に活かしやすくなり、仕組みづくりをスムーズに進められます。人手が限られるなかでも、仕組みで顧客と向き合える体制をつくることが、これからのEC成長の鍵になります。
※2:ecforce導入クライアント38社の1年間の平均データ / 集計期間 2021年7月と2022年7月の対比
※3:事業撤退を除いたデータ / 集計期間 2022年3月~2022年8月
