【2025年義務化】ECサイトに必須の3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）とは？本人認証の仕組みと導入手順

3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）は、単なるセキュリティ対策にとどまらず、ECサイト運営における信頼性や売上維持にも大きな効果をもたらす仕組みです。
ここでは、導入によって得られる主な3つのメリットを解説します。

なりすましによる不正決済のリスクを低減できる

従来のオンライン決済では、カード番号と有効期限といったカード情報さえあれば決済が可能でした。
そのため、情報が漏えいした場合、第三者によるなりすまし被害が発生するリスクが常に存在していました。

しかし、3Dセキュアを導入することで、これらの情報に加え、本人しか知り得ないパスワードや生体情報などによる追加認証が必要になります。
これにより、たとえカード情報が流出したとしても、本人以外による決済を防止できるようになります。
特に3Dセキュア2.0では、リスクベース認証の仕組みにより、高リスクな取引のみに認証を行うため、セキュリティ強化とユーザー体験の両立が可能です。

出典：日本クレジット協会「クレジットカード不正利用被害の発生状況（2023年 通年）」｜公式サイト
https://www.j-credit.or.jp/download/news20231228_a1.pdf

チャージバックによる損失を回避しやすくなる

クレジットカードの不正利用が発生した場合、EC事業者は決済金額を返金する必要があり、商品の出荷後であれば商品と売上の両方を失うことになります。
これがいわゆる「チャージバック」のリスクです。
3Dセキュア2.0を導入し、正規の認証を経た取引であれば、カード会社がチャージバックの責任を負う「ライアビリティシフト」が適用される可能性があります。
これにより、不正利用による金銭的損失からEC事業者を守ることができます。

出典：Paygent公式サイト「3Dセキュアとライアビリティシフトについて」

購入時の不安を払拭し、信頼を獲得できる

ECサイトでの購入時、ユーザーは自身のクレジットカード情報が安全に扱われるかどうかに敏感です。
特に新規顧客にとっては、セキュリティへの不安が購入をためらう要因になることもあります。

3Dセキュア2.0の導入は、「このサイトはしっかりと本人認証を行っている」という安心感を提供する手段の一つです。
これにより、初めて利用するユーザーでも、安心して決済に進むことができ、カゴ落ちの防止やリピーター獲得にもつながります。

3Dセキュア導入のデメリット

3Dセキュア2.0の導入には多くのメリットがありますが、ECサイトの運営にあたっては、一部のユーザー体験や運用面での注意点も存在します。
ここでは、導入前に理解しておきたい3つのデメリットを解説します。

パスワード管理への負担やトラブルの可能性

本人認証にパスワードやIDを使う仕組みは、一定のセキュリティを担保しますが、ユーザー自身のパスワード管理が重要なカギを握ります。
他サイトと同じパスワードの使い回しや、推測されやすい文字列を使った場合、不正利用のリスクは残ります。
また、パスワードを忘れることで決済に失敗することもあり得ます。

このような管理負担を軽減するため、3Dセキュア2.0ではワンタイムパスワードや生体認証など、記憶に依存しない認証方法にも対応しています。
ユーザーが無理なくセキュリティ対策を継続できる仕組みづくりが求められます。

購入までの導線が増えることで離脱のリスクがある

3Dセキュアの導入により、クレジットカード決済時に本人認証のステップが追加されることで、ユーザーにとっては操作がひと手間増えることになります。

特に旧バージョンの3Dセキュア1.0では、すべての決済でパスワード入力が求められたため、「パスワードを忘れた」「認証画面の意味が分からなかった」といった理由で購入を断念するケースが多く見られました。
このような心理的・操作的負担は、いわゆる「カゴ落ち（＝購入直前の離脱）」の大きな要因となります。
特にスマートフォンからの利用では、画面遷移やフォーム入力が煩雑に感じられやすく、少しの手間が「やめよう」という判断につながってしまうのです。

ただし、3Dセキュア2.0ではこうした課題に対して、リスクベース認証の導入により、ユーザー体験の改善が大きく図られています。
不正のリスクが低いと判定された取引では、追加認証が省略され、パスワード入力やワンタイムパスコードの操作を求められないまま、スムーズに決済が完了します。

この仕組みは、いわば「レジで本人確認が必要なときだけ声をかける」ようなものです。
毎回の声かけが不要になることで、ユーザーにとってはストレスの少ない購入体験が実現されます。
とはいえ、導線が複雑に見えるだけで離脱を招くこともあるため、ECサイト側では「認証が必要な場合がある」ことや「不正防止のための仕組みである」ことを丁寧に伝えるコピーやUI設計も重要になります。

不正利用リスクを完全にゼロにはできない

3Dセキュアを導入しても、すべての不正利用を完全に防げるわけではありません。
ユーザー側のパスワード管理が不十分であったり、EC事業者側のセキュリティ体制に不備があれば、フィッシング詐欺や情報漏えいといったリスクは残ります。

そのため、3Dセキュアの導入と並行して、不正検知サービスやセキュリティコード入力、配送先チェックなどの多層的な対策を講じることが重要です。
また、決済代行会社の選定においても、チャージバック補償や不正防止機能が充実した事業者を選ぶことで、リスクを最小限に抑えることができます。

3Dセキュアの利用に必要な準備と認証の流れ

3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）は、ユーザーが自身のカード会社で設定を行った上で、決済時に認証される仕組みです。
しかし、ECサイト側の案内不足や認証エラーによってカゴ落ちが発生するケースもあるため、事業者としても一連の流れを理解し、適切なフォロー体制を整えておく必要があります。

利用するカードが対応しているか確認できる導線を用意する

ユーザーが使用するクレジットカードが3Dセキュアに対応していなければ、本人認証は利用できません。
Visa、Mastercard、JCB、American Expressなど、主要ブランドはほぼ対応済みですが、発行会社によっては設定が必要な場合や、古いカードでは非対応の可能性もあります。

事業者としては、カゴ落ちや決済エラーを防ぐため、「3Dセキュア対応カードの確認方法」を事前に案内しておくことが重要です。
FAQやヘルプページにカード会社別の確認リンクを設置するのも有効です。

事前登録の必要性とその案内を明確に伝える

3Dセキュアは、ユーザーが事前にカード会社で登録を行うことで有効になります。
特に2.0では、ワンタイムパスワードの受信設定、生体認証の登録、専用アプリのインストールなど、カード会社ごとに設定方法が異なります。

そのため、ECサイト側では「事前登録が必要なケースがあること」「登録方法はカード会社により異なること」を、購入前のタイミングでわかりやすく伝える工夫が求められます。
注文エラーの多くは、こうした登録不足に起因しているためです。

認証手段の違いとユーザー体験への配慮

3Dセキュア2.0では、本人確認の方法が大きく進化しており、取引の安全性を保ちながら、ユーザー体験を損なわない設計が意識されています。
従来のようなID・パスワード方式に加え、以下のような多様な認証手段に対応しています。

• SMSやメールで送信されるワンタイムパスワード（OTP）
• スマートフォンの顔認証や指紋認証などの生体認証
• カード会社の公式アプリでの承認（アプリプッシュ通知）
• 従来型のID・パスワードによる入力認証

これらの認証方式は、ユーザーの設定状況や端末の対応可否、カード会社の仕様によって異なり、すべてのユーザーが同じ画面・操作になるわけではありません。
そのため、ユーザーによっては初めて見る画面や慣れていない操作に戸惑い、決済が止まってしまう可能性もあります。

たとえば、生体認証に対応している端末を使っているユーザーであれば、スマートフォンでの顔認証のみで決済が完了し、数秒でスムーズに購入できるケースもあります。
一方で、アプリ認証を導入しているカード会社では、認証アプリを事前にインストールしていなかったことが原因で認証に失敗するケースも起こり得ます。

EC事業者としては、こうした違いに配慮し、「認証方法はカード会社により異なること」や「事前に準備が必要な場合があること」を明記しておくことで、トラブルを最小限に抑えられます。
また、FAQやヘルプページで具体的な例を紹介することで、ユーザーの不安や疑問を軽減し、結果としてカゴ落ち率の低減にもつながります。

認証エラー時の対応とユーザー案内

購入フローで3Dセキュア認証が必要になると、ユーザーは自動的にカード会社の認証画面に遷移します。
リスクベース認証が導入されているため、低リスクな取引では認証なしで決済が完了するケースもありますが、高リスク判定が出た場合や設定不備があると、追加認証が必須となります。

ここで認証に失敗したり、認証をキャンセルした場合は決済が完了せず、レジ画面に戻される仕様が一般的です。
このようなケースを想定し、あらかじめ下記のような対応を準備しておくとユーザー満足度を維持しやすくなります。

• 「認証に失敗した場合の対応方法」を明記する
• 「別のカードまたは支払い方法をご利用ください」という文言を表示
• サポート窓口の連絡先を画面下部に掲載する

このように、3Dセキュアはユーザー側の設定や環境に依存する部分が多いため、事業者側は「事前の情報提供」と「エラー発生時のサポート体制」をセットで準備しておくことが、購入完了率を高める鍵となります。

導入後に発生しやすいトラブルとその対策