事例, プロダクト

6つのD2C国内事例。ブランド成長のキーワードは「モノづくり×パーソナライズ」?

D2C
6つのD2C国内事例。ブランド成長のキーワードは「モノづくり×パーソナライズ」?

この記事をシェア

この記事でわかること

    前回、D2Cの海外事例をまとめました。D2Cという言葉自体アメリカから来ているだけあって、先進的な取り組みや秀逸なブランド構築の事例が多かったのではないでしょうか。

    しかし日本を主戦場として展開する国内ブランドも、2020年を迎えた現在ユニークでバラエティに富んだ事例が出てきました。

    そこで今回、サクセスボード編集部はD2Cの国内事例として、ジャンルの異なる6つのブランドをピックアップしました。

    6つの国内D2Cブランド

    ピックアップした6つの国内D2Cブランドは以下の通りです。

    ・FABRIC TOKYO(ファブリック トウキョウ)
    ・FUJIMI(フジミ)
    ・MEDULLA(メデュラ)
    ・COHINA(コヒナ)
    ・snaq me(スナックミー)
    ・Minimal(ミニマル)

    一口にD2Cと言っても、ブランド構築のスキームもマーケティング手法も異なるので、この6つのブランドを同じ土俵で紹介するのは正直、大雑把すぎます。そこで今回も「パーソナライズ」の文脈を念頭に置いて、各ブランドをご紹介していきたいと思います。

    FABRIC TOKYO(ファブリック トウキョウ)

    https://fabric-tokyo.com/

    FABRIC TOKYO(ファブリック トウキョウ)と言えば、カスタムオーダーのアパレルメーカーとして、D2C業界のみならずアパレル業界でも認知度が高いブランドです。

    2014年の創業以来、オーダーメイドスーツからスタートしましたが、最近では様々な動きを見せており、昨年は完全無人店舗型の新ブランド『STAMP』の発表がありました。

    確かに新しい展開も見せていますが、一貫しているのはクラウド上にユーザーの細かな採寸データを蓄積し、そのデータを元に最適なサイズの服を提案するといった点です。

    FABRIC TOKYOはいわば創業におけるアイディアの時点で、すでに「パーソナライズ」が盛り込まれている好例だと言えます。

    昨今ではデジタルから誕生したブランドとして、従来とは異なるアプローチで店舗や接客自体を設計している点にも注目が集まります。

    店舗は集客の間口としての機能もありますが、基本的に採寸を経てからの購入となるので、「商品を売る」手前に「ユーザーを採寸する」という、FABRIC TOKYOの世界観の導入としての重要な役割も担っているのです。

    FUJIMI(フジミ)

    https://fujimi.me/

    FUJIMI(フジミ)は、日本初の肌診断から処方するカスタマイズサプリメントです。

    サイトで簡単に肌診断ができて、ユーザーの答えに最適化されたサプリメントが届く、まさにこれぞ「パーソナライズ」サービスです。(ユーザーの回答は2,000億通り以上ある。

    サプリメント市場は飽和状態。新たなサプリメントを作っても、新規性を見出すのは難しい中で、モノを売るのではなく体験を提供するといった発想の転換は、まさにD2Cの文脈に沿っています。

    また事業者目線だけでなく、顧客目線で見ても時代に合っています。

    サプリメント自体は薬局でもスーパーでもオンラインでも買える(モノに溢れている)一方で、「自分にとって」どのサプリメントが良いのかをオススメしてくれるサービス(体験)はそう多くありません。

    「良いモノを売る」から「良い体験をつくる」への転換を、パーソナライズサービスで行っているFUJIMIの肌診断は、”時代が求めているサービス”と言っても過言ではないかもしれません。

    MEDULLA(メデュラ)

    https://medulla.co.jp/

    MEDULLA(メデュラ)は、9個の質問に答えるだけで、3万通りの候補から自分用にカスタマイズされたオリジナルシャンプー&トリートメントが届く、ヘアケアのパーソナライズサービスです。

    サービススタートは2018年5月と、パーソナライズサービスを展開する国内D2Cブランドの中では比較的早いローンチでした。ローンチ以来、OEMトラブル株式会社サティス製薬の資本参加など、水面下では様々な動きを見せています。

    ユーザー数は順調に推移して、「8万人規模まで拡大して月1万人のペースで成長」していて、「約6億円の資金調達をした」とテクノロジー&スタートアップメディア『BRIDGE』が報じています。

    サプリメント同様、ヘアケアも「自分にとって」何がいいかわかりにくい領域なので、パーソナライズサービスが効果的だと言えます。

    また中身が異なるプロダクトが多数あるのもパーソナライズサービスの特徴でもありますが、MEDULLAはトーンを変えずにカラーを変えることで視覚的にわかりやすく、かつ全体的にも統一されたビジュアルを提示しています。

    おそらくブランドDNAや、ビジュアル・アイデンティティ(VI)がしっかり用意されているからでしょう。創業メンバーに元博報堂出身者が集まっている点からもわかる通り、ブランディングが参考になるブランドでもあります。

    COHINA(コヒナ)

    https://cohina.net/

    COHINA(コヒナ)は、150cm前後の小柄な女性向けのアパレルブランドです。

    アパレル経験0でブランドを立ち上げたのは、清水葵さんと田中絢子さん。「小柄な女性向けの服がない」とは2人自身の悩みであり、その原体験からCOHINAが生まれました。

    大量生産の時代では考えられないことですが、ブランドが自ら「150cm前後の小柄な女性向け」とセグメントを切っていて、「広く浅く」ではなく、ユーザーの悩みに寄り添って「深く濃く」ブランドを浸透させていく姿勢が垣間見えます。

    COHINAがユーザーに対してとるコミュニケーションは基本的にInstagramを通じて行い、「商品を売る」ではなく「特定の悩みを解決する」視点に立っています。

    「パーソナライズ」と表現すると、今回ピックアップしたサービスとは趣を異にしますが、最初からセグメントを切ることでエンゲージメントが高いファンを集め、そのファンの声を商品に反映させて「Sサイズ」だけでも数種類のサイズを用意している点には、「パーソナライズ」の文脈を読み取ることができるのではないでしょうか。

    snaq me(スナックミー)

    https://snaq.me/

    snaq me(スナックミー)は、おやつのパーソナライズ型サブスクリプションBOXです。

    健康を意識する女性向けのサービスで、1分ほどで終わるアンケートに答えると、自社で製造する100種以上の「美味しくて健康的なおやつ」を、一人ひとりの好みに合わせて用意してくれます。

    筆者も過去にsnaq meのアンケートに答えたことがありますが、質問は多岐にわたり細かい印象でした。しかし今回アンケートに改めて回答したら、サクサクと答えれば1分もかからず終わる簡単な内容に変わっていました。

    質問の内容は、

    ・おやつと一緒に何を飲むか?
    ・おやつを何時に食べるか?
    ・おやつを食べる場所はどこか?
    ・食べられないものはありますか?(アレルギーなどを確認している) etc. 

    ・・・といった「おやつにまつわるライフスタイル」に関するものが多く、「3時のおやつを家で食べる」といった固定概念からは見えてこない、ユーザーごとに細分化されたライフスタイルやニーズに関するものです。

    別の見方をするとsnaq meは「おやつにまつわるライフスタイル」のデータを、どこよりも多く保有するブランドだと言えます。

    このデータを元にパーソナライズ型サブスクリプションBOXを届けるビジネスモデルは、データドリブンを体現していて、とてもD2C的だと言えます。

    Minimal(ミニマル)

    https://mini-mal.tokyo/

    Minimal(ミニマル)は、2014年12月に東京・渋谷区富ヶ谷でスタートした”Bean to Bar”のクラフトチョコレートメーカーです。 

    ”Bean to Bar”とは、「カカオ豆(Bean)からチョコレートバー(Bar)まで」を意味していて、その名の通りMinimalは世界中のカカオ農園に自ら足を運び、品質の良いカカオ豆を仕入れて、自社工房で板チョコレートを作っています。

    今回は「国内D2Cブランド」ということで同じ並びにしましたが、Minimalが持つクラフト感は、製造をOEMで行うブランドとは異なる雰囲気や印象を醸し出しています。

    パーソナライズという文脈では、オンラインのアンケートや診断を取り入れている中で、Minimalは店頭での接客で顧客の反応を見ながら、カカオの産地やローストの仕方、ブレンドの割合などを変えることで、プロダクト起点で最適な提案をしています。

    様々なフレーバーを用意して、顧客ごとに異なる趣向にも合うように商品のラインナップを組んでいる点は、ある意味で「パーソナライズサービス」と言えるのではないでしょうか。

    これからはパーソナライズの時代

    D2C海外事例と国内事例の双方を、合計11個の事例と共にお伝えしました。

    海外事例は社会課題・背景や創業者ストーリーなど、感情的・情緒的要素を使い、商品それ自体のイメージに止まらずにブランドイメージを作るケースが多い一方で、日本は「モノ自体」や「モノづくり」にフォーカスしたブランドの創り方が強い印象があります。

    ※プロダクト起点でユーザーとのコミュニケーションがあるCOHINA然り、自社製造でおやつ作りをするsnaq me、顧客ごとに異なる趣向に様々なフレーバーを用意するMinimalなど

    パーソナライズサービスと言えど、顧客ごとに最適化するだけではファンを増やすことはできず、当然ですがモノも含めた体験が良質であることが求められます。

    そういった意味では「モノづくり」にフォーカスした国内D2Cブランドが、これから本格的に訪れる「パーソナライズ」の時代において、海外ブランドとは異なる文脈で成長を遂げることも考えられるのではないでしょうか。

    私たちが事業展開するEC Forceでも、各ショップが各ユーザーに最適化された商品を提供できるように、パーソナライズシステムをサービスとして提供する予定です。

    乞うご期待ください!

    【最後に】

    ここまで読んでいただいたので、とっておきの情報をお伝えします。

    D2Cを成功に導く要素として、重要なのに意外と見逃されがちなものをご存じですか?

    それは「カートシステム」です。

    御社のD2Cを成功に導くには、D2Cに必要な要素を全て備えたカートが欠かせません。

    私たちがご提供する「ecforce」は数々のD2C事業の立ち上げ経験から生まれたカートサービス。多くのD2Cブランドがecforceを導入して、今までに合計1,000億円を超える売上を達成しています。

    ご興味がある方はぜひ、以下からお問い合わせをいただければ幸いです。

    ecforce公式サイト

    D2C
    Ecforce

    D2Cを成功に
    導くために必要なものとは?

    御社のD2Cを成功に導くには、D2Cに必要な要素を全て備えたカートが欠かせません。「ecforce」は数々のD2C事業の立ち上げ経験から生まれたカートサービス。
    多くのD2Cブランドがecforceを導入して、今までに合計1,000億円を超える売上を達成しています。

    ecforce導入
    ショップの平均年商

    1.5 億円

    (業界最高)

    他社カートからの
    乗り換え後のCVR最大

    309 %

    アップ

    立ち上げからカート
    システムの運用まで

    1on1

    手厚いサポート

    D2Cを成功に導くために必要なものとは?

    合わせて読みたい記事

    さあ、ECでビジネスの可能性を広げよう。

    サービスの導入や移行、その他様々な運営のお悩みについて
    お気軽にお問い合わせください。

    お問い合わせ