この記事でわかること
最近では「D2C」が多くのメディアを賑わせるようになりました。
注目度は高まる一方ですが、実際にD2Cで事業を立ち上げようとすると、当然ながら様々な困難が待ち受けています。
全てを内製する選択肢もありますが、事業成長のスピードを考えると、適切な会社に支援を求める必要がでてきます。
そこで今回はD2C支援サービスの活用を検討する方向けに、どのようなポイントでサービスを見極めれば良いのかをお伝えします。
最後に自信をもっておすすめできるサービスのご紹介もあるので、ぜひ最後までお読みください。
D2Cで支援を求める主な領域
最初に考えるのは、「D2Cのどの領域で支援を求めるか?」ということです。
「D2Cは総合格闘技」とはよくいったもので、「モノを作って売るだけ」といった簡単な話ではありません。実に様々な要素で構成されています。
そこで支援を求める領域を、以下の2つに分けて考えることにしましょう。
- 立ち上げ時に求める領域
- より本格的に事業を行う時に求める領域
立ち上げ時に求める領域
D2C立ち上げ時に求める領域としては、以下の4つがあります。
- OEM選定と調整
- コール・ロジ選定と立ち上げ支援
- 立ち上げ後のショップ運営代行
- CRM施策設計と実行
それぞれどのような支援が必要かを見ていきましょう。
OEM選定と調整
OEMとのリレーション構築から、商品ジャンルや重視すべき要素に応じた最適な企業選定、製造のディレクションやタスク進行管理が必要です。
仮に「どのような商品を作りたいか?」というイメージがあっても、要件定義をして商品として具現化するまでに、想像以上に多くのやりとりがあります。
コール・ロジ選定と立ち上げ支援
月間獲得想定数や、目標LTVに合わせた企業選定だけでなく、既成フルフィルメントの適正診断やオペレーション構築が求められます。
ブランドの特性や規模を理解した上で、適切なコールセンター ・ロジスティックスを選定することは一筋縄ではいきません。また選定後のオペレーション構築についても同様です。
立ち上げ後のショップ運営代行
受発注業務や倉庫・コール連動型オペレーションの構築、LTV最大化のための打ち手立案等、運用に関わる全ての支援が必要です。
D2Cは全ての領域が連動しています。ショップ運営は、コール・ロジも包括した全体のオペレーションを円滑に回す高いスキルが求められます。
CRM施策設計と実行
現状の数字分析をもとにLTVを最大化するための施策立案と実行。同梱物の制作から顧客対応までの幅広い支援があると良いでしょう。
LTV最大化のために多くの打ち手があります。その時の状況に応じて、どの打ち手が最適なのかを判断する経験が求められます。
より本格的に事業を行う時に求める領域
立ち上げのフェーズが過ぎると、より本格的に事業を行うために求める領域が出てきます。
それは以下の3つです。
- マーケティングプランの設計と実行
- 商品企画・戦略
- KPIモニタリング及びPLの管理/改善
それぞれ見ていきましょう。
マーケティングプランの設計と実行
PDCAを高速に回しながら、戦略や予算に合わせたマーケティング施策を実行する必要があります。
広告だけでなく、メディア出稿や芸能人活用など、幅広い施策をカバーした戦略を練る能力が求められます。
商品企画・戦略
自社のアセットを活かして、長期的な価値を生み出すブランド創造、及びビジネスモデルの提案が必要です。
支援サービスを活用する場合、支援会社と一緒に商品開発をすることも可能です。(※支援のサービス内容によります)
KPIモニタリング及びPLの管理/改善
他社の成功事例やデータをを参考に、課題に応じた打ち手を考える必要があります。
KPIの作成と、その達成に粘り強くコミットしていかなくてはなりません。
このように、D2Cの支援は事業開始前の検討段階から事業開始後のスケール施策まで、幅広い領域で行われるものが望ましいと言えます。
D2C支援サービスを見極める3つのポイント
D2C支援サービスは世に多くありますが、良いサービスを見極めるには以下の3つのポイントがあります。
- 幅広い領域で支援できるか?
- 経営目線と実績を踏まえたサービス提供ができるか?
- プロ人材をアサインできるか?
それぞれ見ていきましょう。
幅広い領域で支援できるか?
これは前章で説明した通りです。
事業開始前の検討段階から事業開始後のスケール施策まで、幅広い支援ができるかが見極めのポイントです。
経営目線と実績を踏まえたサービス提供ができるか?
D2Cは事業なので、経営目線が必要であるのは当然です。そして同時にメーカーでもあるので、メーカーとしての経験や実績も求められます。
検討中の支援サービスが事業に強いのはさることながら、メーカーの経験や実績があった方がよりD2Cの支援サービスとして良いのは自明のことです。
メーカーにはメーカーの事情があり、フェーズごとに必要なデータも異なります。その点も踏まえて、事業者に寄り添ってくれるサービスを選定するのが良いでしょう。
プロ人材をアサインできるか?
どんな人が支援するのかも、重要なポイントです。
繰り返しますが、「D2Cは総合格闘技」です。D2Cの各業務に幅広く対応できる人を、すぐ採用したり教育したりするのは容易ではありません。(コストも時間もかかります。)
支援サービスがプロ人材をアサインしてくれれば、採用コストや教育コストをかけず、働く場所やPCなどのオフィス環境を整えることなしに、プロジェクトを推進することができます。
D2Cは急成長スタートアップが多いことからも見受けられるように、スピードが非常に重要です。ゆっくり取り組んでいると、別のD2Cメーカーにあっさり先を越されてしまいます。
支援先がプロ人材をアサインしてくれるかどうかは、事業者にとって大きなメリットになるでしょう。
「ecforce consulting」のご紹介
最後に私たちのサービス、「ecforce consulting」についてご紹介させてください。
「ecforce consulting」とは?
「ecforce consulting」は、enforce consultingは事業立ち上げから集客最適化、LTVの最大化まで実積に基づいたナレッジでD2C事業の成長を支援するコンサルティングサービスです。
事業立ち上げを20以上経験してきた私たちSUPER STUDIOが、独自の知見やノウハウをご提供します。
事業開始前の検討段階から事業開始後のスケール施策まで、幅広いフェーズにおける支援が可能なので、必要に応じて活用することができます。
「ecforce consulting」の導入メリット
D2C支援サービスを見極める3つのポイントは全てクリアしています。
- 幅広い領域で支援できるか?
- 経営目線と実績を踏まえたサービス提供ができるか?
- プロ人材をアサインできるか?
さらに各業務の担当者が私たちを起点にコミュニケーションを行うため、情報の行き違いが起きにくく、円滑にプロジェクトを推進しやすい環境が整っている点もメリットとして挙げられます。
「ecforce consulting」の強み
私たちの強みは、自社で運営するEC基幹システム「ecforce」があることです。
D2C事業を運営してきた経験だけでなく「ecforce」に蓄積し続けているビッグデータもあるため、最新かつ広範囲、経営目線と実績を踏まえたサービス提供が可能です。
さらに私たちは自社でメーカーをやっていたことがあります。
メーカー側がそれぞれのフェーズでどんなことを求め、どんなデータが必要なのかを経験から理解しているので、より企業様に寄り添った提案ができるのです。
【最後に】
ここまで読んでいただきありがとうございます。ここで最後にecforceのご紹介をさせていただきます。ecforce(イーシーフォース)は日本国内のEC・D2Cビジネスの現場を知り尽くした、わたしたちSUPER STUDIOが提供する国産SaaS型ECシステムです。EC・D2Cサイト構築の際の要件定義から成長拡大まであらゆるフェーズをサポートします。
累計1,000以上のショップ様に導入されている国産SaaS型ECシステム「ecforce」。さらなる実績や機能のご紹介は以下からご覧ください。
ecforceには、主に3つの特徴があります。
特徴1. EC/D2Cビジネストレンドを踏まえた最先端のシステム
豊富な搭載機能/カスタマイズ性/アップデートスピードでEC事業スタート・カート切り替えに対応。毎月平均で10-20個の新機能をリリース。
特徴2. 売上を最大化する多彩なマーケティング機能
クライアントニーズや自社経験を元にトレンドを抑えてた「効果がある」機能を搭載。「広告改善・CVR向上」や「LTV向上/CRM最適化」まで顧客獲得〜リピート化といった各フェーズに対応した機能群で、マーケティング施策を一貫して実施できます。
特徴3. CSオペレーションやシステム運用工数を削減
CSオペレーションや広告管理といったEC運営では工数がかかり煩雑化する業務も自動化と操作性の高いUIで効率化。運営コストを削減します。
「ecforce」は、ECサイトの構築はもちろん、サイトを開設したあとの機能も充実。売上を上げるための豊富な機能からコストを削減する仕組みまで、ECビジネスの成長をサポートします。
ご興味がある方はぜひ、以下からお問い合わせをいただければ幸いです。
その他、ecforce公式サイトでは、弊社が実事業経験から得たEC/D2Cノウハウを無料ebookで多数公開しております。弊社が独自に提供しているノウハウをたくさんご活用下さい。
※2:ecforce導入クライアント38社の1年間の平均データ / 集計期間 2021年7月と2022年7月の対比
※3:事業撤退を除いたデータ / 集計期間 2022年3月~2022年8月