ゼロパーティデータとは？ECでの収集方法・活用方法をわかりやすく解説

※この記事は 2026年8月24日 時点の情報をもとに執筆しています。

ゼロパーティデータは、顧客が企業やブランドに対して自らの意思で提供する情報です。
ECでは、購買履歴や閲覧履歴だけでは把握しにくい「なぜ買うのか」「何を求めているのか」といった意向を知る手がかりになります。

本記事では、関連するデータとの違いから、ECでの収集・活用方法、実践時のポイントや注意点まで解説します。

ゼロパーティデータとは

ゼロパーティデータとは、顧客が企業やブランドに対して意図的かつ自発的に提供するデータを指します。好みや購入意向、利用目的や生活状況、企業にどのように認識してほしいかといった情報が含まれます。
企業が行動履歴から推測するのではなく、顧客本人から直接得られる点が特徴です。

ゼロパーティデータの具体例

ECにおけるゼロパーティデータには、好きな色やデザイン、服や靴のサイズ、興味のある商品カテゴリー、肌や髪の悩み、商品の使用目的、購入意向などがあります。
ほかにも、アンケートや商品診断への回答、商品への要望、受け取りたいメールの内容や配信頻度なども該当します。

たとえば、アパレルECで顧客が「青色が好き」「Mサイズを着ることが多い」と商品診断やプロフィールで回答した情報は、本人が意図的に提供したゼロパーティデータです。

関連するデータとの違い

マーケティングで活用される顧客関連データには、ゼロパーティデータのほか、ファーストパーティデータ、セカンドパーティデータ、サードパーティデータがあります。それぞれ、企業がどのような経路で取得するかに違いがあります。

ECで特に押さえておきたいのが、ゼロパーティデータとファーストパーティデータの違いです。ファーストパーティデータでは「どの商品を見たか」「何を購入したか」などの行動を把握できます。

一方、ゼロパーティデータでは「何が好きか」「何を求めているか」といった本人の意向を把握できます。

ゼロパーティデータがECで重要な3つの理由

ECでは、購買履歴や閲覧履歴だけでなく、その背景にある顧客の希望や意向を把握することが、商品提案や継続的なコミュニケーションを考えるうえで役立ちます。ここでは、ゼロパーティデータがECで重要な理由を3つ紹介します。

1．購買履歴だけではわからない顧客ニーズを把握できる

購買履歴や閲覧履歴からは、「何を買ったか」「どの商品を見たか」といった行動を把握できます。しかし、なぜ購入したのか、誰のために購入したのか、どのような悩みを解決したいのかまでは分からないことがあります。

たとえば、同じバッグを購入した顧客でも、自分の通勤用と家族へのプレゼントでは、次に興味を持つ商品が異なる可能性があります。購入目的や重視する条件を本人に質問すれば、行動データだけでは見えにくい背景を把握し、次の施策を検討する材料にできます。

2．一人ひとりに合った商品を提案しやすくなる

顧客が回答した好み、サイズ、用途、悩みなどを活用すれば、それぞれの希望に合った商品を提案しやすくなります。たとえばスキンケアのECなら、「乾燥が気になる」「保湿を重視したい」と回答した顧客に、条件に合う商品を提案するといった活用が考えられます。

閲覧履歴などの行動データに、本人が示したニーズを組み合わせることで、商品レコメンドやメール配信などのパーソナライズに活用できます。

3．顧客との継続的な関係づくりに活用できる

ゼロパーティデータを活用すると、顧客がどのような商品や情報に関心を持っているのか、本人の回答から把握できます。購買履歴だけでは分かりにくい現在の希望や関心を知ることで、顧客ごとに適したコミュニケーションを考えやすくなります。

また、収集した情報を実際の商品提案や情報配信に反映し、「回答した内容が活かされている」と感じられる体験をつくることも大切です。顧客の意向を継続的に把握しながらコミュニケーションを見直すことで、長期的な関係づくりにつなげられます。

ECでゼロパーティデータを収集する4つの方法

ゼロパーティデータは顧客が自ら提供する情報です。そのため、企業側が一方的に質問するのではなく、ECでの購入体験や会員サービスに自然に組み込み、顧客にも回答する価値を感じてもらえるようにすることが大切です。

1．アンケート

代表的な方法が、ECサイトやメールなどを使ったアンケートです。購入前なら商品選びで重視する点や使用目的、購入後なら購入の決め手、満足した点、改善してほしい点、今後欲しい商品などを質問できます。

購入後アンケートであれば、購入履歴と回答内容を組み合わせて「何を買ったか」だけでなく「なぜ買ったか」を把握できます。得られた回答は次回の商品提案だけでなく、商品やサービスの改善にも活用できます。

2．商品診断・クイズ

商品診断やクイズは、顧客が複数の質問に回答し、その内容に応じて診断結果やおすすめ商品を表示する方法です。スキンケア診断やファッションタイプ診断、ギフト診断など、商品選びと結びつけやすいECで活用できます。

特徴は、企業が情報を得られるだけでなく、顧客にも「回答すると自分に合った商品が分かる」という価値を提供しやすい点です。質問を必要以上に増やさず、診断後の商品提案まで一続きの体験として設計するとよいでしょう。

3．会員登録・マイページ

会員登録やマイページで、サイズ、好きなカテゴリー、好みのスタイル、商品の用途などを顧客自身に登録してもらう方法もあります。会員情報と紐づければ、次回以降の商品提案や情報配信に活用できます。

4．プリファレンス設定

プリファレンス設定とは、顧客自身に受け取りたい情報や配信頻度などを設定してもらう方法です。たとえば「新商品情報を受け取りたい」「セール情報を中心に知りたい」「特定カテゴリーの商品に興味がある」といった選択肢を用意します。

企業側が興味関心を推測するのではなく、本人から直接希望を確認できるのが特徴です。取得した情報をメールやLINEなどの配信内容に反映すれば、顧客の関心に合わせたコミュニケーションを設計しやすくなります。

ゼロパーティデータをECで活用する4つの方法

ゼロパーティデータは、収集すること自体が目的ではありません。顧客が提供した情報を商品提案や情報配信、商品改善などへ反映し、回答した価値を顧客にも感じてもらえる状態を目指すことが大切です。

1．商品レコメンドを最適化する

商品診断や会員プロフィールから得た好み、悩み、サイズ、用途などを商品レコメンドに活用できます。たとえば、ファッションECで好みのテイストやサイズを登録してもらい、その条件に合う商品を提案する方法です。

初回訪問など、まだ行動履歴が十分に蓄積されていない顧客でも、診断などへの回答があれば、本人が示した条件を商品提案に利用できます。さらに購買履歴や閲覧履歴と組み合わせれば、本人の希望と実際の行動の両方を考慮して提案できます。

レコメンドやサイト表示の出し分けなど、パーソナライズ施策全体の進め方は、「ECサイトのパーソナライズとは？メリット・具体的な施策・導入時の注意点を解説」で解説しています。

2．メール・LINEなどの配信内容を出し分ける

アンケートやプロフィールで把握した関心カテゴリー、悩み、受け取りたい情報などを使い、メールやLINEの内容を出し分ける方法もあります。

たとえば「保湿を重視したい」と回答した顧客には保湿ケアに関する情報を、「セール情報を希望する」と回答した顧客にはセールのお知らせを届けるといった方法です。全顧客に同じ内容を配信するのではなく、本人が示した関心を配信内容に反映できます。

顧客データを活用したメール・LINEなどの配信や自動化について詳しく知りたい方は、「ECにMAツールはなぜ必要？導入メリット・活用事例・選び方まで徹底解説」もあわせてご覧ください。

3．商品・サービスの改善に活かす

購入後アンケートなどで得た購入理由、満足点、不満点、改善要望、今後欲しい商品といった情報は、商品企画や既存商品の改良にも役立ちます。また、配送やECサイトの使いやすさに関する回答を、サービス改善の材料にすることもできます。

顧客の声を集めるだけで終わらせず、回答から課題を見つけて商品やサービスに反映することで、提供された情報を顧客体験の改善につなげられます。

4．CRM・リピート施策に活用する

ゼロパーティデータは、CRMやリピート施策にも利用できます。過去の購入履歴だけで次の商品を提案するのではなく、「現在興味がある商品」「抱えている悩み」「受け取りたい情報」などを加味してコミュニケーションを設計します。

たとえば、好みのカテゴリーの新商品を知らせたり、現在の悩みに合った情報を届けたりする方法があります。購入履歴という過去の行動と、ゼロパーティデータから分かる現在の意向を組み合わせることで、継続的な提案に活用できます。

回答内容と購買データを掛け合わせた顧客の分類方法は、「ECの顧客セグメントとは？売上・LTVを最大化する分類手法と実践施策」もあわせてご覧ください。

 

ECにおけるゼロパーティデータの活用事例

 

ゼロパーティデータは、アンケートやインタビューなどで集めるだけでなく、商品開発や顧客に合った提案へ反映することで価値を発揮します。ここでは、顧客本人から得た回答や意見をECやマーケティングに活用している企業の事例を紹介します。

Ｉ－ｎｅ｜会員アンケートやN1インタビューを商品開発に活用

「BOTANIST」や「SALONIA」などを展開する株式会社Ｉ－ｎｅでは、大手ECモールと自社ECの特性を踏まえて販売チャネルを使い分けています。自社ECでは顧客に関するデータを取得できるため、ECサイトの改善やプロモーションの効率化につなげやすいとしています。

なかでも、会員アンケートやN1インタビューを通じて顧客本人からフィードバックを集め、ニーズを深掘りしている点が特徴です。得られた顧客の声は、新商品の開発にも活用されています。

購買履歴からは「何を購入したか」を把握できますが、アンケートやインタビューでは「何を求めているのか」「どのようなニーズがあるのか」といった本人の考えを直接確認できます。こうした顧客本人から得た情報を、既存商品の販促だけでなく、新しい商品づくりにも活かしている事例です。

Ｉ－ｎｅの自社ECにおける顧客データ活用については、「『BOTANIST』や『SALONIA』を手掛けるＩ－ｎｅ。ecforceで新しいEC施策を実行しながらシステムコストカットに成功。」でも紹介しています。

エポラ｜アンケート回答と購買情報をパーソナライズに活用

健康食品や化粧品などを展開する株式会社エポラでは、ecforceへの移行にあわせて、複数に分散していた顧客データをecforceの顧客マスタへ一元化しました。さらに、アンケート回答や購買情報などを蓄積し、一人ひとりに合った商品提案やサービス提供に活用できる「ecforce profile」も利用しています。

アンケートで顧客自身が回答した情報は、購買履歴だけでは把握しにくい好みや意向を知る材料になります。そこに実際の購買情報を組み合わせることで、本人が伝えた情報と行動の両面を踏まえた提案につなげやすくなります。

同社では、ecforceへの移行後に実施できるマーケティング施策の幅が広がり、今後もEC上で取得できる顧客データを増やしながら、顧客ごとにパーソナライズされた情報を届けられる環境づくりを目指しています。

エポラの顧客データを活用した取り組みについては、「EC販売比率が20%→50%に！エポラのECサイトリプレイス成功事例」もあわせてご覧ください。

ECでゼロパーティデータを活用する際のポイント

ゼロパーティデータを活用するには、多くの情報を集めることよりも、何のために必要なのかを明確にし、顧客にも情報を提供する価値を感じてもらうことが重要です。

活用目的から逆算して収集する

まず、ゼロパーティデータを何に使うのかを決めましょう。商品レコメンドを改善するなら好みやサイズ、用途、商品開発なら悩みや不満、欲しい商品、情報配信を調整するなら興味のあるカテゴリーや配信希望など、活用目的によって収集すべき情報は異なります。

必要性の低い情報まで収集すると、顧客の回答負担が増えるだけでなく、企業側で管理すべきデータも増えます。「何を聞くか」だけでなく、「回答をどの施策に反映するか」まで決めてから設問を作ることが重要です。

回答するメリットを顧客に提供する

顧客は、アンケートや診断への回答に時間を使い、自分に関する情報を企業へ提供します。そのため、企業側だけにメリットがある設計ではなく、顧客にも価値を返すことが重要です。

クーポンやポイントといった特典だけでなく、「自分に合った商品が分かる」「診断結果を確認できる」「興味のある情報だけ受け取れる」といった体験も回答する理由になります。収集した情報を実際の商品提案やコミュニケーションに反映し、情報を提供したメリットを感じられるようにしましょう。

ファーストパーティデータと組み合わせる

ゼロパーティデータは、購入履歴や閲覧履歴などのファーストパーティデータと組み合わせて活用することが重要です。本人が示した好みや悩み、購入意向と、実際の購買・閲覧行動を照らし合わせることで、顧客への理解を深めやすくなります。

それぞれのデータを補完的に活用し、商品レコメンドやメール・LINEなどの情報配信に反映することで、より顧客の状況に合った施策につなげられます。

自社に蓄積された顧客データの整理・分析手順は、「ECの顧客データ活用とは？分析の進め方や活用施策、成功のポイントも解説」で詳しく解説しています。

ゼロパーティデータを収集・活用する際の注意点

ゼロパーティデータは顧客本人から直接取得できますが、収集・活用方法によっては回答者の負担が大きくなったり、データと現在のニーズにずれが生じたりする場合があります。ECで活用する際は、次の点に注意しましょう。

回答者の負担を増やしすぎない

多くの情報を得ようとして、アンケートや会員登録の質問数を増やしすぎないようにしましょう。設問が多くなるほど回答の負担が大きくなり、途中で離脱される可能性があります。

会員登録では必要最低限の項目に絞り、購入後アンケートや商品診断など、複数の接点で段階的に情報を収集する方法もあります。

個人情報は適切に取り扱う

ゼロパーティデータは顧客が自ら提供した情報ですが、自由に利用できるわけではありません。好みや購入意向などが氏名やメールアドレス、会員情報などと結び付き、特定の個人を識別できる場合は、個人情報として適切に取り扱う必要があります。

個人情報を取得・利用する際は、利用目的を具体的に定め、法令に沿って管理しましょう。Web上の入力フォームやアンケートなどで本人から直接個人情報を取得する場合は、利用目的が明らかなケースなどを除き、原則としてあらかじめ利用目的を明示する必要があります。

また、取得した個人データには、漏えいや不正アクセスを防ぐための安全管理措置も必要です。

顧客の好みや状況の変化に合わせてデータを更新する

好みや悩み、購入意向、ライフスタイルなどは、時間とともに変化する可能性があります。一度取得した回答を長期間そのまま利用すると、現在の顧客ニーズとは異なる商品や情報を提案してしまう場合があります。

マイページからプロフィールや配信設定を変更できるようにしたり、一定期間後に再びアンケートや診断を行ったりするなど、情報を更新できる仕組みを整えましょう。購買履歴などの行動データも確認しながら、現在の顧客に合った情報かを判断することが大切です。

ゼロパーティデータを活用して顧客に合ったEC体験を提供しよう

ゼロパーティデータは、顧客が企業へ意図的・自発的に提供する情報です。ECではアンケートや商品診断、会員情報、プリファレンス設定などから収集し、商品レコメンド、メール・LINE、商品改善、CRMなどに活用できます。重要なのは、データ収集そのものを目的にせず、収集した情報を顧客に合った商品提案や情報提供に活かすことです。まずは改善したい施策を決め、必要なデータを整理することから始めましょう。