OEMで商品を作る！OEMで発注する際の注意点と上手な発注の方法

商品を作る際になくてはならない製造工場。今では全国各所の工場がOEM受託やODM受託を行っており、これを読んでいるみなさまもお付き合いがあるかと思います。

ここで改めてOEMについて簡単にご説明します。

OEMとはOriginal Equipment Manufacturing（またはOriginal Equipment Manufacturer）の略で、商品の製造のみを委託する生産方法、もしくは製造業者を指します。

よく混同されがちなODM（Original Design Manufacturing）は商品設計から製造までを委託する生産方法もしくは製造業者ことを指します。

いずれもEC事業者は委託者であり、商品ローンチまでのハンドルを製造業者が握るか、委託者が握るかが大きな違いになります。

今回は、特にEC事業者がOEMで商品を製造する場合の注意点についてご説明します。

製造スケジュールを握るために行うべきこと

「売れるものを希望した数だけ作りたい！」と誰もが思うことでしょう。

ただし、OEMメーカーには受注できるリソースに上限があり、売れるものを好きなだけ作れるわけではありません。

工場の製造機械数、原料、時間、人的リソースなど、委託先のOEMメーカーによりキャパシティがあり、委託先に他のEC事業者の依頼が殺到すると製造ラインに融通がきかなくなり、リードタイムが長くなります。

実例をご紹介します。

あるEC事業者は、特殊な美容向け商材を製造しているOEMメーカーに商品の企画を持ち込むことにしました。

しかし、企画検討に時間がかかり発注が遅れていた最中、大手美容企業が同じ商材を発注。

その美容企業が記者会見を行なったことで話題となり、多くのEC事業者が興味を持った結果、製造元であるOEMメーカーに依頼が殺到し、当初のリードタイムが3ヶ月であったにも関わらず、8ヶ月以上が必要になってしまいました。

この結果、事業計画を見直さなければならなくなってしまいました。

製造のリードタイムを短くするためには、早い段階でOEMメーカーと発注を前提とした調整が必要です。

例えば

・委託者側の製造予定数と理想スケジュール
・初回発注後の製造ライン確保（仮押さえ）

上記２つが共有されているだけでOEMメーカー側も製造スケジュール組みが可能となり、製造が遅れる事態を防ぐことができます。

また、OEMメーカーに対して予めエビデンスを取ることで、さらにスケジュールを確実なものにすることができるのです。

例えば

・先に発注書を発行しておく（必ず納期を明記すること）
・業務委託契約を結ぶ
・メールなどでエビデンスを残しておく

契約書など確実なエビデンスが理想ですが、形式的な契約を結ばずフランクな受発注を行っているOEMメーカーも珍しくはないため、状況に見合った握り方をしておくと後のトラブル回避に繋がります。

原価を下げるために行うべきこと

製造依頼をする際にもらう見積もりですが、どんな商材でも必ず相見積もりを取ることをおすすめします。

商品原価の値下げは利益を出すための大切な要素の一つだからです。

依頼するOEMメーカーにより製造工程や原料仕入れルートが異なるため、価格の変動や調達スピードなどに必ず違いが生じます。

例えば化粧品の場合、製造工程や仕入れルートによって価格に影響が出やすいのがバルク（商品の中身）と容器です。

特に容器は近年価格が高騰しており、入手がしづらくなっています。

中には安く仕入れられるOEMメーカーは存在するため、見積もりの入手後に「何にどのくらい費用がかかっているのか」を詳しく確認すると、原価の妥当性や原価の値下げ交渉が可能となります。

健康食品の場合も化粧品と同じく製造工程や仕入れルートによって価格に影響がでる商材の一つです。

対策のひとつとして、OEMメーカーの得意分野を確認しておくことです。

OEMメーカーにより得意な製法や素材があるため、得意分野のメーカーに依頼すると原価を抑える可能性があります。

どのような商材であっても、共通して言える原価を下げる要素は「ロット数とマージン率」の2つです。

ロット数は、製造工程にもよりますが、発注するロット数を増やすことで原価を下げることが可能です。

しかし、OEMメーカーの原料の在庫によるため、予めロット数に応じた原価を確認するようにしましょう。

一方で、マージン率はOEMメーカー側からマージン率を引き出すことは困難なため、製造工程や原料仕入れ料などを聞き出して、マージン率を想定しましょう。

これらの感覚を掴むために相見積もりを取ることが重要なのです。

「OEM＝下請け」扱いしない重要性

様々なD2C商品が誕生していくと同時に、OEMメーカーの需要はますます高まっています。

つまり現状OEMメーカーは受託数に困っておらず、OEMメーカー側が依頼を断ることができる強い立場にもなりえるということです。

「OEM＝下請け」という考え方は捨てて、丁寧に対話を続けつつ、押さえるべきところは押さえる付き合い方が、円滑に商品を作るために重要なことなのです。