この記事でわかること
「D2Cの手法を自社マーケティングに活かしたい」「メリット・デメリットを把握した上で、自社のECビジネスに導入したい」と考えている方は多いでしょう。
D2Cは「自社商品を消費者にダイレクトに販売する手法」です。大手ECサイトで出店する方法とは異なり、中間マージンが取られないのでより高い利益率を達成できます。
ただし、商品・サービスの販売手法にはCtoCやBtoC、BtoBなど複数のタイプがあり、自社に合った販売手法はどれなのか悩んでいる方もいるのではないでしょうか?
本記事では、D2Cの概要やほかのタイプとの違い、D2Cの実際の成功事例、D2Cビジネスのメリット・デメリットについてご紹介します。
D2Cが自社の販売スタイルに合っているかどうかはわかりません。D2Cの概要や考え方、メリット・デメリットについて知って、自社ならではの導入方法を検討しましょう。
これからECカートを決める方・いまのECカートに満足してない方へ。以下の記事にも、あなたのお悩みが解決する情報が満載です。
4つのECサイト構築事例。新鋭D2Cブランドの動向から読み解く「狙い」とは?
D2C(Direct 2 Consumer)とは?
D2Cは英語で「Direct to Consumer」というフレーズから作られた略語です。「消費者に向けてダイレクトに販売する手法」と訳されます。小売店や代理店、大手ECサービスなどを通さずに、自社で消費者に向けて商品・サービスを販売する手法です。
混同しがちな考え方にBtoB(Business to Business)「売り手(製造者・販売者)から売り手に向けて販売する手法」、BtoC(Business to Consumer)「売り手から消費者に向けて販売する手法」がありますが、どれも異なった考え方です。
BtoBはあくまでも製造者・販売者同士での売買をさします。消費者は登場しません。BtoCはD2Cのより広義の考え方。小売店・代理店経由で販売してもBtoCです。
D2C市場の成長は今後も加速していく予測
D2C市場の成長は今後も加速していくと予測されています。売れる広告社のリサーチ結果によれば、D2Cの市場規模は2025年までに3兆円を超えるというのです。インターネットやSNSなどの普及によってECサイトの需要は年々増加しています。とくにインフルエンサーやSNS広告を通したD2Cは若年層を中心に売上を拡大しているのが現状です。
そのため、D2Cに着手することで、大きな利益につなげられる可能性があります。
引用:売れる広告社|デジタルD2C市場規模、2025年には3兆円に達すると予測
D2Cの成功事例
それでは、実際にD2Cを導入して成功している企業の事例はあるのでしょうか?ここでは、D2Cビジネスで成功をおさめている企業の事例をいくつかご紹介します。
1.FABIUS
FABIUSは、健康食品や化粧品をメインにD2Cをおこなっている会社です。定期通販のビジネスモデルが特徴で、月1か数ヶ月に1回の頻度で健康食品や化粧品をお届けします。
定期販売は2回目以降の販促費がかからないので、定期的に売上があげられる仕組み。個別販売の商品と定期販売を組み合わせて成功をおさめているケースです。
出典:FABIUS 公式サイト
2.土屋鞄製造所
土屋鞄製造所は、実店舗とECサイトで丈夫で扱いやすい革製カバンを販売しています。
ブログやSNSを活用したD2Cビジネスも積極的に取り入れているのが特徴です。また、商品の製造・販売を完全に内製化しており、職人ならではの発信が注目を集めています。
商品の単価は高めですが、カバンにこだわりたい方によく売れているそうです。
出典:土屋鞄 公式サイト
3.LOWYA
LOWYAは、自社のインハウスデザイナーがつくるこだわりの家具をD2Cで販売しているインテリア会社です。細かな商品カテゴリタブが用意されており、ユーザーが気になる商品にアクセスしやすいサイト設計になっており、SNS経由での集客にも強みがあります。
AR技術を使ってカメラを使って家具のサイズを確認したり、家具を置きたい場所にカメラ上で配置して、仮想コーディネートにチャレンジしたりすることも可能です。
ほとんどの売上をECサイトであげており、D2C特化のビジネスモデルとなっています。
出典:LOWYA 公式サイト
D2Cの3つのメリット
企業がD2Cに取り組むメリットには、以下の3つの理由が挙げられます。
- 収益率が高い
- 売り方の自由度が高い
- 顧客データを集積できる
ここでは、D2Cに取り組むことで得られるメリット・魅力をチェックしましょう。
1.収益率が高い
D2Cビジネスのメリットは収益率が高い点です。
実店舗で店を出すにしても、大手ECサイトで販売するにしても、中間マージンや運営費用がかかってしまうため、最終的な利益で見るとあまり旨味がないことも。
D2Cビジネスは自社が消費者に対してダイレクトに販売するビジネス。そのため、中間マージンを取られることもなく、リピーター獲得に向けた戦略も取りやすいのです。
ビジネスの収益率で考えるなら、D2Cビジネスをはじめるのがおすすめですよ。
2.売り方の自由度が高い
D2Cビジネスはオリジナリティのある広告宣伝・販売ができるのが強みです。既存の実店舗や大手ECサイトだと、ある程度は特定の型に沿ってビジネスすることが求められます。そのため、競合他社との差別化をするのが難しくなってしまうのです。
自社の独自色をだしながら、利益率の高いビジネスをやるならD2Cがいいでしょう。
3.顧客データを集積できる
D2Cビジネスでは、ECサイトを通して顧客のクリック率や購入率、カート落ち率、離脱率、回遊時間などの顧客データを集積できるメリットがあります。ECサイト分析でクリック率や購入率を妨げている場所を見つけて、改善していくことが可能です。
D2Cの3つのデメリット
D2Cに取り組む上では、難しさや注意点も存在します。
- 販路開拓に時間がかかる
- 商品・サービス力をつける
- 収益が出るまで時間がかかる
ここでは、D2Cに取り組む上での具体的な注意点をチェックしましょう。
1.販路開拓に時間がかかる
自社ECサイトやSNSでD2Cを展開して成功するためには、まずは自社ブランドや商品の認知を拡大して、効果的な広告宣伝を戦略的に打ち出していく必要があります。
そのため、数年単位でのマーケティング戦略を立てていくことが重要です。
2.商品・サービス力をつける
消費者がつい買いたいと思うような商品・サービスのクオリティやコンセプト、ストーリー性についても磨く必要があります。競合他社との差別化がしやすいD2Cですが、逆に言えば、うまく差別化できなければ良い商品・サービスでも売れない可能性が高いです。
商品コンセプトやクオリティ、商品のストーリー性などを追求するようにしましょう。
3.収益が出るまで時間がかかる
販路拡大やブランド認知、商品・サービスを向上させるためには時間がかかります。中長期的な販売戦略を立てて、それをもとに将来的な売上の達成を目指しましょう。
D2Cの商品開発・広報戦略に取り組み、収益を確保しましょう!
この記事では、D2Cの販売手法の特徴や実際にD2Cビジネスに成功している企業の事例、D2Cのメリット・デメリットについてご紹介しました。
D2Cは企業から消費者にダイレクトに商品・サービスを販売するビジネスモデルです。中間マージンや諸経費を節約しながら利益率の高いビジネスを構築できるのが強み。ただし、中長期的なブランドの認知拡大や商品の魅力をPRする戦略が求められます。
D2Cの考え方やメリット・デメリットを把握した上で、D2Cビジネスをはじめてみては?
【最後に】
ここまで読んでいただきありがとうございます。ここで最後にecforceのご紹介をさせていただきます。ecforce(イーシーフォース)は日本国内のEC・D2Cビジネスの現場を知り尽くした、わたしたちSUPER STUDIOが提供する国産SaaS型ECシステムです。EC・D2Cサイト構築の際の要件定義から成長拡大まであらゆるフェーズをサポートします。
累計1,000以上のショップ様に導入されている国産SaaS型ECシステム「ecforce」。さらなる実績や機能のご紹介は以下からご覧ください。
ecforceには、主に3つの特徴があります。
特徴1. EC/D2Cビジネストレンドを踏まえた最先端のシステム
豊富な搭載機能/カスタマイズ性/アップデートスピードでEC事業スタート・カート切り替えに対応。毎月平均で10-20個の新機能をリリース。
特徴2. 売上を最大化する多彩なマーケティング機能
クライアントニーズや自社経験を元にトレンドを抑えてた「効果がある」機能を搭載。「広告改善・CVR向上」や「LTV向上/CRM最適化」まで顧客獲得〜リピート化といった各フェーズに対応した機能群で、マーケティング施策を一貫して実施できます。
特徴3. CSオペレーションやシステム運用工数を削減
CSオペレーションや広告管理といったEC運営では工数がかかり煩雑化する業務も自動化と操作性の高いUIで効率化。運営コストを削減します。
「ecforce」は、ECサイトの構築はもちろん、サイトを開設したあとの機能も充実。売上を上げるための豊富な機能からコストを削減する仕組みまで、ECビジネスの成長をサポートします。
ご興味がある方はぜひ、以下からお問い合わせをいただければ幸いです。
その他、ecforce公式サイトでは、弊社が実事業経験から得たEC/D2Cノウハウを無料ebookで多数公開しております。弊社が独自に提供しているノウハウをたくさんご活用下さい。
※2:ecforce導入クライアント38社の1年間の平均データ / 集計期間 2021年7月と2022年7月の対比
※3:事業撤退を除いたデータ / 集計期間 2022年3月~2022年8月