EC用語集｜EC・D2C運営の基本用語をわかりやすく解説

EC・D2Cの運営では、広告、CRM、物流、決済、法規制など、さまざまな分野の専門用語が使われます。この記事では、EC運営でよく使う用語を8つのカテゴリに分けて、それぞれの意味と押さえておきたいポイントを解説します。詳しく知りたい用語は、各用語の解説記事もあわせてご覧ください。

EC基礎・構築に関する用語

EC（電子商取引）

ECとは、インターネット上で商品やサービスを売買する取引のことです。「Electronic Commerce」の略で、企業と消費者の取引（BtoC）や企業間の取引（BtoB）、個人間の取引（CtoC）などに分けられます。販売チャネルとしては、自社で運営する自社ECと、Amazonや楽天市場などのECモールに出店する形が代表的です。

関連記事：ECとは？ビジネスの今を変える電子商取引の基本と始め方・成功のコツ

ECサイト

ECサイトとは、商品やサービスをオンラインで販売するためのWebサイトのことです。商品ページやカート、決済、会員管理などの機能で構成されます。構築方法には、ASPカートやパッケージ、オープンソース、フルスクラッチなどがあり、売上規模や必要な機能に合わせて選びます。

関連記事：ECサイトとは？種類や仕組み・メリットと主要なECサービス一覧

自社EC

自社ECとは、自社で独自ドメインのECサイトを構築・運営する販売形態のことです。ECモールへの出店と比べて、サイトのデザインや販売方法を自由に決められ、顧客データを自社で活用しやすい点が特徴です。一方で、集客を自社で行う必要があるため、広告やSEO、SNSなどの施策が欠かせません。

関連記事：自社ECとは？モール型との違いやメリット・デメリットを初心者にもわかりやすく解説

ASP

ASPとは、ソフトウェアの機能をインターネット経由で提供するサービス（またはその事業者）のことです。「Application Service Provider」の略です。ECでは、サーバーを自社で用意せずにECサイトを構築できる「ASPカート」を指すことが多く、初期費用を抑えて短期間で開店できます。

関連記事：ASPとは？SaaS・クラウド・オンプレミスの違いと導入のポイント

LP（ランディングページ）

LPとは、広告や検索結果から訪問者が最初に着地するページのことです。ECでは、1つの商品の購入を促す縦長のページを指すことが多くあります。商品の魅力や購入の理由を1ページにまとめ、購入ボタンや申込フォームまで迷わず進めるように設計するのが基本です。

関連記事：LP（ランディングページ）とは？ECサイトとの違い・特徴・メリットや活用方法を解説

オムニチャネル

オムニチャネルとは、店舗・EC・アプリなど複数の顧客接点を連携させ、一貫した購買体験を提供する戦略のことです。たとえば、ECで注文した商品を店舗で受け取れる、店舗とECで会員情報やポイントを共通で使える、といった仕組みが当てはまります。チャネルを増やすだけの「マルチチャネル」とは、顧客データや在庫をつなげる点で異なります。

関連記事：オムニチャネルとは？マルチチャネルとの違いやメリット、事例から学ぶ顧客体験最適化のマーケティング戦略

ヘッドレスコマース

ヘッドレスコマースとは、ECサイトの表示部分（フロントエンド）と機能部分（バックエンド）を分け、APIで連携させる構成のことです。表示部分を自由に作り込めるため、デザインや表示速度を改善しやすく、アプリやSNSなど複数のチャネルにも同じ機能で展開できます。一方で、開発の体制や費用が必要になる点には注意が必要です。

関連記事：ヘッドレスコマースとは？導入メリットとECサイトの成功事例3選

API

APIとは、ソフトウェア同士が機能やデータをやり取りするための接続の仕組みのことです。「Application Programming Interface」の略です。ECでは、カートシステムと物流・会計・MAなどの外部ツールをAPIでつなぐことで、受注データや在庫データを自動で連携でき、手作業を減らせます。

集客・広告に関する用語

CPA

CPAとは、1件のコンバージョンを獲得するためにかかった広告費のことです。「Cost Per Acquisition」の略で、顧客獲得単価とも呼ばれます。コンバージョンには購入のほか、会員登録や資料請求なども含まれるため、何を成果とするかを決めてから計測します。

CPO

CPOとは、1件の注文を獲得するためにかかった費用のことです。「Cost Per Order」の略で、通販・D2Cでよく使われます。定期通販では、初回注文のCPOとLTVを比べて、広告費をどこまでかけられるかを判断するのが一般的です。

ROAS

ROASとは、広告費に対して、広告経由でどれだけ売上を得られたかを示す指標のことです。「Return On Advertising Spend」の略です。数値が高いほど広告の費用対効果が高いといえますが、売上を基準にしているため、利益まで確認したい場合はROIもあわせて見ます。

CVR

CVRとは、サイトへの訪問のうち、購入などの成果に至った割合のことです。「Conversion Rate」の略で、コンバージョン率とも呼ばれます。ECでは、商品ページの内容やカートの使いやすさ、決済方法の数などがCVRに影響します。

関連記事：CVR低下の原因は？5つの改善方法と成功事例についてご紹介！

カゴ落ち

カゴ落ちとは、カートに商品を入れたまま、購入を完了せずに離脱することです。送料や手数料が想定より高い、入力項目が多い、希望の決済方法がないといった理由で起こりやすくなります。入力フォームの改善や、カゴ落ちした顧客へのリマインドメールが主な対策です。

関連記事：カゴ落ちとは？ECサイトでよくある原因とカゴ落ち率を改善する7つの対策

フィード広告

フィード広告とは、商品情報（データフィード）をもとに、広告を自動で生成・配信する広告手法のことです。商品名・価格・画像などのデータを広告媒体に連携し、ユーザーの閲覧履歴や興味に合った商品を表示します。Google ショッピング広告やInstagramのショッピング広告などが代表例で、商品数の多いECと相性が良い手法です。

関連記事：フィード広告（データフィード広告）とは？仕組みやメリット、媒体別の運用方法を徹底解説

UGC

UGCとは、口コミやSNS投稿など、一般ユーザーが作成したコンテンツのことです。「User Generated Content」の略です。実際の購入者の声は信頼されやすいため、商品ページや広告に掲載して購入の後押しに活用されます。企業が依頼した投稿は広告であることを明示する必要があるため、ステマ規制にも注意しましょう。

関連記事：UGCとは？マーケティングで注目される理由と活用方法・事例を解説

LTV・CRMに関する用語

LTV（顧客生涯価値）

LTVとは、1人の顧客が取引を始めてから終えるまでに、企業にもたらす売上（または利益）の総額のことです。「Life Time Value」の略です。リピート購入や定期購入が中心のEC・D2Cでは特に重要な指標で、広告費（CPO）をどこまでかけられるかを判断する基準にもなります。

関連記事：D2CでLTVを上げるために注視すべきKPI・理想となる目標値とは？

リピート率

リピート率とは、一定期間の購入者のうち、再び購入した顧客の割合のことです。新規顧客の獲得より既存顧客の維持のほうがコストを抑えやすいため、EC運営の重要な指標です。計算の対象期間や「何回目以降をリピートとするか」は企業によって異なるため、社内で定義をそろえておきます。

関連記事：リピート率とは？計算方法やリピーター率との違い、アップさせる施策を紹介

F2転換率

F2転換率とは、初回購入者のうち、2回目の購入に至った顧客の割合のことです。「F」はFrequency（購入回数）を表します。2回目の購入がその後の継続につながりやすいため、同梱物やステップメールなど、初回購入後のフォローで改善を図ります。

継続率

継続率とは、定期購入などで、一定期間後も契約を続けている顧客の割合のことです。「3回目まで続いた人の割合」のように回数で見る方法と、「3か月後も続いている人の割合」のように期間で見る方法があります。継続率が上がるほどLTVが高まるため、定期通販では最も重視される指標の一つです。

関連記事：定期購入の継続率を上げる！ECのLTV最大化施策7選

解約率（チャーンレート）

解約率とは、一定期間内に契約を解約した顧客の割合のことです。チャーンレートとも呼ばれ、継続率と表裏の関係にあります。解約の理由を分析し、お届け周期の変更やスキップ機能などを用意することで、解約を防ぐ施策につなげます。

アップセル／クロスセル

アップセルとは、より上位・高単価の商品への切り替えを促す販売手法のことです。クロスセルとは、購入する商品に関連する商品の追加購入を促す販売手法のことです。どちらも客単価を上げる手法で、たとえば単品購入から定期購入への切り替えはアップセル、シャンプーの購入時にトリートメントを提案するのはクロスセルにあたります。

関連記事：アップセル・クロスセルとは？意味と違い、実装ポイントや成功事例

CRM

CRMとは、顧客情報や購買履歴を管理・分析し、顧客との関係を深める取り組み（またはそのためのツール）のことです。「Customer Relationship Management」の略で、顧客関係管理とも呼ばれます。ECでは、購入回数や購入金額などで顧客を分類し、それぞれに合ったメールやクーポンを届けることでリピートにつなげます。

関連記事：ECサイトのCRMとは？売上・LTVを最大化する活用事例＆ツール

MA

MAとは、メール配信やシナリオ配信などのマーケティング施策を自動化するツールのことです。「Marketing Automation」の略です。購入後のステップメールや、カゴ落ちした顧客へのリマインドなどを、条件に合わせて自動で配信できるため、少ない人数でもきめ細かな施策を実行できます。

関連記事：ECにMAツールはなぜ必要？導入メリット・活用事例・選び方

CDP

CDPとは、社内に散らばる顧客データを統合し、管理・活用するためのプラットフォームのことです。「Customer Data Platform」の略です。ECサイト・店舗・アプリなどのデータを顧客ごとにまとめることで、顧客の行動を一元的に把握し、MAや広告配信に活用できます。

関連記事：ECマーケティングの効率化に役立つCDPとは？おすすめのツールや選び方も解説

D2C・事業に関する用語

D2C

D2Cとは、メーカーやブランドが自ら企画・製造した商品を、卸や小売を通さずに自社ECなどで顧客に直接販売するビジネスモデルのことです。「Direct to Consumer」の略です。顧客と直接つながることで、購買データや声を商品開発や販促に生かしやすく、中間マージンを抑えられる点が特徴です。

関連記事：D2Cとは？ECで注目されるビジネスモデルと成功例を紹介

ユニットエコノミクス

ユニットエコノミクスとは、顧客1人あたりの採算性を示す考え方のことです。LTVと顧客獲得コスト（CAC）を比べて、事業が利益を生む構造になっているかを判断します。LTVがCACを上回っていれば、顧客を獲得するほど利益が積み上がる状態といえます。

関連記事：【ユニットエコノミクス】D2C事業が追うべき経営指標

OEM

OEMとは、他社ブランドの製品を受託して製造する形態のことです。「Original Equipment Manufacturing」の略です。D2Cでは、工場を持たないブランドがOEMメーカーに製造を委託し、自社ブランドの商品として販売するケースが多くあります。

関連記事：OEMとは？基礎知識からメリット・デメリット、事例までわかりやすく解説

定期通販

定期通販とは、決まった周期で商品を自動的にお届けする通販の販売形態のことです。化粧品や健康食品、食品など、継続して使う商品で多く採用されています。売上の見通しを立てやすい一方で、契約条件の表示が不十分だと特定商取引法の違反になるおそれがあるため、最終確認画面の表示に注意が必要です。

関連記事：定期通販とは？仕組み・メリット・始め方・必要なシステムをわかりやすく解説

サブスクリプション

サブスクリプションとは、一定期間の利用に対して定額の料金を支払うビジネスモデルのことです。動画配信などのデジタルサービスのほか、ECでは商品を定期的に届ける定額サービスにも使われます。定期通販と似ていますが、モノの購入より「利用する権利」に料金を払う点を強調して使われることが多い言葉です。

関連記事：5つの視点でDollar Shave Clubから学ぶ、サブスクリプションの本質とは？

物流・バックオフィスに関する用語

フルフィルメント

フルフィルメントとは、受注から梱包・配送・決済・返品対応まで、注文を受けてから顧客に届けるまでの一連の業務のことです。ECの顧客満足度を左右する業務で、自社で行う方法と、物流会社などの代行サービスに委託する方法があります。出荷件数が増えると自社対応の負担が大きくなるため、委託を検討する事業者も多くあります。

関連記事：フルフィルメントとは？業務内容・導入のポイント・選定時の注意点を徹底解説

ロジスティクス

ロジスティクスとは、調達から生産・販売・回収までのモノの流れを、全体で最適化する管理のことです。もとは軍事用語の「兵站（へいたん）」に由来します。輸送や保管といった個々の物流業務だけでなく、在庫の量や配置まで含めて全体の効率化を図る点が、「物流」との違いです。

関連記事：ロジスティクスとは？物流との違いや仕組み、サプライチェーンとの関係性を解説

在庫管理

在庫管理とは、商品の数量・保管場所・入出庫を管理し、在庫を適正な水準に保つ業務のことです。在庫が少なすぎると欠品で販売機会を逃し、多すぎると保管費用や売れ残りのリスクが増えます。複数のチャネルで販売する場合は、在庫数をシステムで連携させて売り越しを防ぎます。

関連記事：ECサイトの在庫管理とは？適正在庫を実現する方法と安全在庫の計算・システム選びを解説

FBA

FBAとは、Amazonの倉庫に商品を預け、保管・梱包・配送・カスタマー対応を代行してもらうサービスのことです。「Fulfillment by Amazon」の略です。Amazonの配送網を使えるため、Amazonでの販売に強い一方で、保管手数料や配送代行手数料がかかります。

関連記事：アマゾンFBAとは？利用するメリット・デメリットやD2Cの流行も解説

OMS

OMSとは、複数の販売チャネルの受注をまとめて管理するシステム（受注管理システム）のことです。「Order Management System」の略です。自社ECやECモールなどの注文を1か所に集め、入金確認や出荷指示、顧客への連絡などを効率化します。

WMS

WMSとは、倉庫内の入荷・保管・出荷などを管理するシステム（倉庫管理システム）のことです。「Warehouse Management System」の略です。商品の保管場所やロット、ピッキングの作業などを管理し、出荷ミスの削減や作業の効率化に役立ちます。

決済・セキュリティに関する用語

3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）

3Dセキュア2.0とは、クレジットカードのオンライン決済で使われる本人認証の国際規格のことです。取引のリスクに応じて追加認証の要否を判断するため、従来のパスワード方式より購入者の手間を減らせます。日本では、不正利用対策として2025年3月末までにすべてのEC加盟店での導入が求められました。

関連記事：【2025年義務化】ECサイトに必須の3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）とは？本人認証の仕組みと導入手順

PCI DSS

PCI DSSとは、クレジットカード情報を安全に取り扱うための国際的なセキュリティ基準のことです。国際カードブランド5社が設立したPCI SSCが策定しています。ECでは、カード情報を自社で保持しない「非保持化」で対応するのが一般的です。

後払い決済

後払い決済とは、商品を受け取った後に代金を支払う決済方法のことです。購入者は商品を確認してから支払えるため、クレジットカードを使わない人や初めて利用するショップでの購入を後押しします。事業者側は、決済代行会社を利用することで未払いのリスクを抑えられます。

ID決済

ID決済とは、Amazon PayやPayPayなど、外部サービスのアカウント情報を使って支払う決済方法のことです。購入者は住所やカード情報を入力する手間が省けるため、入力の負担によるカゴ落ちを減らしやすくなります。決済情報をショップ側で保持しないため、セキュリティ面のメリットもあります。

関連記事：ECサイトでの支払いにおける決済方法の概要とそれぞれの特徴

法規制に関する用語

特定商取引法（特商法）

特定商取引法とは、通信販売など、消費者トラブルが起きやすい取引について、事業者が守るべきルールを定めた法律のことです。ECは「通信販売」にあたり、事業者名や連絡先、返品の条件などを表示する義務があります。2022年6月の改正では、定期購入などの契約条件を最終確認画面にわかりやすく表示することが求められるようになりました。

関連記事：【超かんたん解説】特定商取引法（特商法）の改正でEC・D2C事業者がやるべきこと

景品表示法（景表法）

景品表示法とは、商品の品質や価格について実際より著しく良く見せる表示や、過大な景品の提供を規制する法律のことです。品質を実際より良く見せる「優良誤認表示」と、価格などの条件を実際より有利に見せる「有利誤認表示」が代表的な不当表示です。違反すると措置命令や課徴金納付命令の対象になります。

関連記事：景表法と特商法、正しく理解し攻めるためのリスクマネジメント

薬機法

薬機法とは、医薬品・医薬部外品・化粧品・医療機器などの品質や安全性を確保するための法律のことです。広告表現も規制の対象で、化粧品で認められた範囲を超える効果をうたうことは禁止されています。また、健康食品で病気の治療や予防の効果をうたうと、未承認の医薬品の広告とみなされるおそれがあります。

関連記事：薬機法と景品表示法とは？正しく理解し攻めるためのリスクマネジメント

ステマ規制

ステマ規制とは、広告であることを隠した表示を、景品表示法の不当表示として規制するルールのことです。2023年10月に施行されました。企業がインフルエンサーなどに依頼した投稿は、「広告」「PR」などの表記で広告であることを明示する必要があり、規制の対象は依頼した事業者側です。

個人情報保護法

個人情報保護法とは、個人情報の取得・利用・管理について、事業者が守るべきルールを定めた法律のことです。ECでは、氏名や住所、購入履歴などを扱うため、利用目的の明示や安全な管理が求められます。プライバシーポリシーの整備や、漏えいが起きた場合の報告体制もあわせて確認しておきましょう。

会計に関する用語

PL／BS／CF（財務三表）

財務三表とは、損益計算書（PL）・貸借対照表（BS）・キャッシュフロー計算書（CF）の3つの財務諸表のことです。PLは一定期間の利益、BSは決算日時点の資産・負債・純資産、CFは一定期間の現金の出入りを示します。3つをあわせて見ることで、会社の収益力や財務の安全性を把握できます。

関連記事：PL/BS/CFとは？違い・つながり・読み方を初心者向けにわかりやすく解説【財務三表】

売上原価

売上原価とは、販売した商品の仕入れや製造にかかった費用のことです。その期に仕入れた金額ではなく、実際に売れた分だけを原価として計上します。売上高から売上原価を引いたものが売上総利益（粗利）です。

関連記事：売上原価とは？損益計算書での計算方法・仕訳・製造原価との違いを解説

経常利益

経常利益とは、営業利益に、本業以外の収益と費用（営業外損益）を加減した利益のことです。営業外収益には受取利息など、営業外費用には支払利息などが含まれます。災害による損失などの一時的な要因を除いた、会社の通常の活動で得た利益を表します。

関連記事：損益計算書の経常利益とは？｜営業利益との違いや計算式・分析方法を解説

勘定科目

勘定科目とは、取引の内容を分類するための項目名のことです。たとえば、商品の販売は「売上高」、広告の出稿は「広告宣伝費」として記録します。勘定科目をそろえておくと、費用の内訳を比較しやすくなり、決算書の作成もスムーズになります。

まとめ

この記事では、EC・D2Cの運営でよく使う用語を8つのカテゴリに分けて解説しました。用語の意味を押さえておくと、施策の検討や社内外とのコミュニケーションがスムーズになります。気になる用語は、各解説記事で詳しく確認してみてください。

EC用語に関するよくある質問

最終更新日：2026年10月19日